構築物（純額）

有報情報

#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

・有形固定資産
主として、海外連結子会社の本社及び研究開発施設(建物及び構築物)であります。
② リース資産の減価償却の方法

2021/03/26 13:05

#2 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
主な耐用年数
建物(3年～38年)
構築物(10年～20年)
工具、器具及び備品(2年～20年)
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウェア
社内における利用可能期間(3年又は5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2021/03/26 13:05

#3 担保に供している資産の注記（連結）

次の資産を担保に供しております。

	前連結会計年度(2019年12月31日)		当連結会計年度(2020年12月31日)
商品及び製品	1,362,446	千円	1,208,220	千円
建物及び構築物	260,306	千円	904	千円
土地	2,370,787	千円	1,834,758	千円

上記の担保資産に対する債務は次のとおりであります。

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#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は、定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法)により、海外連結子会社は、定額法によっております。
主な耐用年数

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#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
主な耐用年数

2021/03/26 13:05

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は、定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法)により、海外連結子会社は、定額法によっております。
主な耐用年数

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