建物（純額）

有報情報

#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

有形固定資産
クリーンルーム及び事務室の空調設備(建物及び構築物)であります。
② リース資産の減価償却の方法

2022/08/10 16:51

#2 主要な設備の状況

(注)1 帳簿価額のうち「その他」は、工具、器具及び備品の金額であります。
2 建物及び土地の一部を賃借しております。なお、賃借している土地の面積は[ ]で外書きしております。
3 従業員数は就業人員であり、従業員数( )内は、臨時従業員の年間の平均人員を外数で記載しております。

2022/08/10 16:51

#3 会計方針に関する事項（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法(但し1998年4月1日以降取得の建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)によっており、耐用年数、残存価額については、法人税法に定める基準と同一の基準を採用しております。ただし、在外連結子会社については定額法によっております。
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
ハ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2022/08/10 16:51

#4 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2020年4月1日至 2021年3月31日)	当連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日)
建物及び構築物	2,472千円	143千円
機械装置及び運搬具	0	-

2022/08/10 16:51

#5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

イ 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法(但し1998年4月1日以降取得の建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)によっており、耐用年数、残存価額については、法人税法に定める基準と同一の基準を採用しております。ただし、在外連結子会社については定額法によっております。
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)

2022/08/10 16:51

#6 重要な会計方針、財務諸表（連結）

2.固定資産の減価償却の方法

(1) 有形固定資産(リース資産を除く)	定率法(但し1998年4月1日以降取得の建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)	定額法を採用しております。
(3) リース資産	所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
	リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。

3.引当金の計上基準

2022/08/10 16:51