富士通コンポーネント(6719)の流動負債の推移 - 四半期
連結
- 2008年3月31日
- 175億6700万
- 2009年3月31日 -3.35%
- 169億7800万
- 2010年3月31日 +21.12%
- 205億6300万
- 2010年12月31日 +23.01%
- 252億9400万
- 2011年3月31日 -0.85%
- 250億7800万
- 2011年6月30日 +4.5%
- 262億700万
- 2011年9月30日 +2.81%
- 269億4400万
- 2011年12月31日 +1.27%
- 272億8700万
- 2012年3月31日 -0.49%
- 271億5200万
- 2012年6月30日 -1.15%
- 268億4100万
- 2012年9月30日 +1.78%
- 273億2000万
- 2012年12月31日 +4.3%
- 284億9600万
- 2013年3月31日 -1.97%
- 279億3600万
- 2013年6月30日 -2.88%
- 271億3200万
- 2013年9月30日 +0.7%
- 273億2100万
- 2013年12月31日 +8.21%
- 295億6500万
- 2014年3月31日 -2.89%
- 287億1100万
- 2014年6月30日 -2.39%
- 280億2400万
- 2014年9月30日 +4.2%
- 292億200万
- 2014年12月31日 +3.27%
- 301億5800万
- 2015年3月31日 -0.01%
- 301億5500万
- 2015年6月30日 +4.08%
- 313億8600万
- 2015年9月30日 +3.14%
- 323億7100万
- 2015年12月31日 -0.74%
- 321億3100万
- 2016年3月31日 -6.63%
- 300億200万
- 2016年6月30日 +0.67%
- 302億400万
- 2016年9月30日 +1.79%
- 307億4600万
- 2016年12月31日 +7.18%
- 329億5300万
- 2017年3月31日 -3.59%
- 317億7000万
- 2017年6月30日 -3.85%
- 305億4800万
- 2017年9月30日 +4.09%
- 317億9800万
- 2017年12月31日 +0.57%
- 319億8000万
- 2018年3月31日 +2.54%
- 327億9200万
- 2018年6月30日 +1.29%
- 332億1500万
- 2018年9月30日 +7.88%
- 358億3200万
個別
- 2008年3月31日
- 181億2500万
- 2009年3月31日 -8.57%
- 165億7200万
- 2010年3月31日 +20.28%
- 199億3300万
- 2011年3月31日 +14.3%
- 227億8300万
- 2012年3月31日 +2.64%
- 233億8500万
- 2013年3月31日 +2.76%
- 240億3100万
- 2014年3月31日 +4.18%
- 250億3600万
- 2015年3月31日 +5.76%
- 264億7800万
- 2016年3月31日 -13.56%
- 228億8800万
- 2017年3月31日 +2.41%
- 234億3900万
- 2018年3月31日 +5.87%
- 248億1500万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 当第2四半期連結会計期間末の資産合計は、前連結会計年度末に比べ2,630百万円増加し、44,832百万円となりました。流動資産は、前連結会計年度末に比べ2,357百万円増加し、28,287百万円となりました。主に、現金及び預金が2,097百万円、受取手形及び売掛金が279百万円それぞれ増加し、たな卸資産が174百万円減少したこと等によるものであります。固定資産は、前連結会計年度末に比べ273百万円増加し、16,544百万円となりました。設備投資は1,429百万円、減価償却費は1,047百万円となっております。2018/11/09 10:28
当第2四半期連結会計期間末の負債合計は、前連結会計年度末に比べ2,517百万円増加し、41,731百万円となりました。流動負債は、前連結会計年度末に比べ3,041百万円増加し35,832百万円となりました。主に、支払手形及び買掛金が1,822百万円、短期借入金が1,025百万円増加したこと等によるものであります。固定負債は、前連結会計年度末に比べ524百万円減少し、5,898百万円となりました。主に、退職給付に係る負債が598百万円減少し、その他の固定負債が81百万円増加したこと等によるものであります。
当第2四半期連結会計期間末の純資産合計は、前連結会計年度末に比べ113百万円増加し、3,100百万円となりました。親会社株主に帰属する四半期純損失210百万円、退職給付に係る調整累計額251百万円の増加、為替換算調整勘定の増加102百万円等によるものであります。