セイコーエプソン(6724)の売上高の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 1兆3478億
- 2009年3月31日 -16.72%
- 1兆1224億
- 2009年12月31日 -34.24%
- 7381億1500万
- 2010年3月31日 +33.5%
- 9853億6300万
- 2010年6月30日 -75.72%
- 2392億100万
- 2010年9月30日 +100.37%
- 4792億8600万
- 2010年12月31日 +55.93%
- 7473億3000万
- 2011年3月31日 +30.29%
- 9736億6300万
- 2011年6月30日 -77.64%
- 2177億3500万
- 2011年9月30日 +95.43%
- 4255億1800万
- 2011年12月31日 +56.19%
- 6646億1900万
- 2012年3月31日 +32.11%
- 8779億9700万
- 2012年6月30日 -78.77%
- 1863億6000万
- 2012年9月30日 +108.35%
- 3882億7300万
- 2012年12月31日 +60.75%
- 6241億5200万
- 2013年3月31日 +36.39%
- 8512億9700万
- 2013年6月30日 -74.13%
- 2201億8800万
- 2013年9月30日 +112.83%
- 4686億3000万
- 2013年12月31日 +60.15%
- 7504億9300万
- 2014年3月31日 +33.73%
- 1兆36億
個別
- 2008年3月31日
- 8023億2700万
- 2009年3月31日 -15.63%
- 6769億1700万
- 2010年3月31日 -9.64%
- 6116億7900万
- 2011年3月31日 +4.15%
- 6370億5600万
- 2012年3月31日 -1.43%
- 6279億6100万
- 2013年3月31日 +1.72%
- 6387億7900万
- 2014年3月31日 +17.42%
- 7500億3400万
- 2015年3月31日 +6.48%
- 7986億2300万
- 2016年3月31日 -1.46%
- 7869億8100万
- 2017年3月31日 -6.23%
- 7379億1600万
- 2018年3月31日 +10.7%
- 8168億9800万
- 2019年3月31日 -3.24%
- 7904億2400万
- 2020年3月31日 -9.45%
- 7157億6800万
- 2021年3月31日 -0.13%
- 7148億2100万
- 2022年3月31日 +15.2%
- 8234億4800万
- 2023年3月31日 +17.8%
- 9699億9900万
- 2024年3月31日 -11.57%
- 8577億8000万
- 2025年3月31日 +14.37%
- 9810億1600万
- 2026年3月31日 -10.42%
- 8787億7800万
有報情報
- #1 注記事項-引当金、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 製品保証引当金2025/06/25 11:31
将来の製品保証にともなう支出にそなえ、過年度のアフターサービス費の売上高に対する発生率による見積額のほか、支出が具体的に見積り可能な特定事業について、当該見積額を計上しております。これらの支出のほとんどは翌連結会計年度に支払われることが見込まれております。
資産除去債務 - #2 社外取締役(及び社外監査役)(連結)
- 同氏は、株式会社野村総合研究所の取締役社長および取締役会長を歴任し、経営トップとして、また、基盤技術や流通・サービス・産業関連システム等に関する豊富な経験と高い知見を有しております。当社社外取締役として、情報サービス産業という別業種の企業経営に精通した全体経営の観点、DX・ITシステムの観点からの積極的な意見・提言等を通じて、当社の持続的な成長と中長期的な企業価値の向上に向けて、経営の監督を適切に行っていただくことが期待できるものと判断しております。2025/06/25 11:31
同氏は、株式会社野村総合研究所の業務執行者でありました。最近3年間において、当社と同社には取引関係がありますが、その年間取引額は当社と同社の連結売上高の0.1%未満と僅少であり、同社は社外取締役の独立性判断基準に定める主要な取引先には該当しません。
また、同氏は当社株式を保有しておりますが、僅少であり、当社との人的関係、資本的関係または取引関係その他特別の利害関係はありません。 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (4)製品保証引当金2025/06/25 11:31
将来の製品保証にともなう支出にそなえ、過年度のアフターサービス費の売上高に対する発生率による額のほか、支出が具体的に見積り可能な特定事業について、当該発生見積額を計上しております。
(5)訴訟損失引当金 - #4 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
- 1 関係会社との取引高2025/06/25 11:31
前事業年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 売上高 795,357百万円 922,227百万円 仕入高 501,875 557,080