サクサ（6675）の仕掛品の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2009年3月31日: 5億2300万
2010年3月31日 -1.53%: 5億1500万
2010年12月31日 +171.26%: 13億9700万
2011年3月31日 -39.01%: 8億5200万
2011年6月30日 +0.59%: 8億5700万
2011年9月30日 -8.28%: 7億8600万
2011年12月31日 +64.89%: 12億9600万
2012年3月31日 -68.29%: 4億1100万
2012年6月30日 +145.5%: 10億900万
2012年9月30日 -14.77%: 8億6000万
2012年12月31日 +82.91%: 15億7300万
2013年3月31日 -66.82%: 5億2200万
2013年6月30日 +113.98%: 11億1700万
2013年9月30日 +2.33%: 11億4300万
2013年12月31日 +35.61%: 15億5000万
2014年3月31日 -74.13%: 4億100万
2014年6月30日 +120.45%: 8億8400万
2014年9月30日 -6.11%: 8億3000万
2014年12月31日 -0.72%: 8億2400万
2015年3月31日 -51.33%: 4億100万
2015年6月30日 +134.66%: 9億4100万
2015年9月30日 -10.41%: 8億4300万
2015年12月31日 +78.65%: 15億600万
2016年3月31日 -38.51%: 9億2600万
2016年6月30日 +17.39%: 10億8700万
2016年9月30日 -16.84%: 9億400万
2016年12月31日 +81.86%: 16億4400万
2017年3月31日 -22.26%: 12億7800万
2017年6月30日 -13.3%: 11億800万
2017年9月30日 -33.75%: 7億3400万
2017年12月31日 +23.57%: 9億700万
2018年3月31日 -45.09%: 4億9800万
2018年6月30日 +102.21%: 10億700万
2018年9月30日 -8.54%: 9億2100万
2018年12月31日 +30.29%: 12億
2019年3月31日 -43.33%: 6億8000万
2019年6月30日 +38.53%: 9億4200万
2019年9月30日 +27.18%: 11億9800万
2019年12月31日 +3.09%: 12億3500万
2020年3月31日 -51.98%: 5億9300万
2020年6月30日 +56.16%: 9億2600万
2020年9月30日 +3.67%: 9億6000万
2020年12月31日 +8.96%: 10億4600万
2021年3月31日 -47.8%: 5億4600万
2021年6月30日 +78.75%: 9億7600万
2021年9月30日 +22.54%: 11億9600万
2021年12月31日 +12.96%: 13億5100万
2022年3月31日 -54.48%: 6億1500万
2022年6月30日 +54.63%: 9億5100万
2022年9月30日 -13.35%: 8億2400万
2022年12月31日 -4.37%: 7億8800万
2023年3月31日 -24.11%: 5億9800万
2023年6月30日 +49.83%: 8億9600万
2023年9月30日 +4.58%: 9億3700万
2023年12月31日 +7.79%: 10億1000万
2024年3月31日 -25.54%: 7億5200万
2024年6月30日 +40.82%: 10億5900万
2024年9月30日 +33.71%: 14億1600万
2024年12月31日 +2.4%: 14億5000万
2025年3月31日 -39.93%: 8億7100万
2025年6月30日 +33.52%: 11億6300万
2025年9月30日 +12.55%: 13億900万
2025年12月31日 -8.02%: 12億400万

個別

2025年3月31日: 2億600万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）: 移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)
b 仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)
2025/06/25 15:43
#2 売上原価明細書（連結）: ※2 当社が連結子会社を吸収合併したことにより受け入れた仕掛品であります。
※3 当社が連結子会社を吸収合併したことにより受け入れた製品であります。
2025/06/25 15:43
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
(2)デリバティブ
時価法
(3)棚卸資産
① 製品
移動平均法による原価法
(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)2025/06/25 15:43