メディアリンクス（6659）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- -1億8558万
- 2010年9月30日 -73.94%
- -3億2280万
- 2010年12月31日 -35.48%
- -4億3733万
- 2011年3月31日
- 9421万
- 2011年6月30日
- -2億2539万
- 2011年9月30日 -61.32%
- -3億6360万
- 2011年12月31日 -26.66%
- -4億6054万
- 2012年3月31日
- 1億5384万
- 2012年6月30日
- -1億2003万
- 2012年9月30日
- 4億1915万
- 2012年12月31日 +9.17%
- 4億5758万
- 2013年3月31日 +77.96%
- 8億1433万
- 2013年6月30日 -90.62%
- 7635万
- 2013年9月30日 +20.41%
- 9193万
- 2013年12月31日 +23.42%
- 1億1346万
- 2014年3月31日 +177.84%
- 3億1524万
- 2014年6月30日 +85.96%
- 5億8624万
- 2014年9月30日 +23.13%
- 7億2181万
- 2014年12月31日 +21.97%
- 8億8037万
- 2015年3月31日 -31.53%
- 6億281万
- 2015年6月30日 -95.6%
- 2653万
- 2015年9月30日
- -2億6598万
- 2015年12月31日
- -1億3969万
- 2016年3月31日
- 4221万
- 2016年6月30日
- -2億9613万
- 2016年9月30日 -45.79%
- -4億3173万
- 2016年12月31日 -31.93%
- -5億6958万
- 2017年3月31日 -63.63%
- -9億3198万
- 2017年6月30日
- -2億5743万
- 2017年9月30日 -113.21%
- -5億4887万
- 2017年12月31日 -16.55%
- -6億3972万
- 2018年3月31日
- -5億5778万
- 2018年6月30日
- -1億4106万
- 2018年9月30日
- -8460万
- 2018年12月31日 -91.12%
- -1億6169万
- 2019年3月31日
- 6983万
- 2019年6月30日
- -3億5408万
- 2019年9月30日 -58.57%
- -5億6146万
- 2019年12月31日
- -5億399万
- 2020年3月31日 -28.22%
- -6億4621万
- 2020年6月30日
- -2億1868万
- 2020年9月30日 -9.6%
- -2億3966万
- 2020年12月31日 -120.19%
- -5億2772万
- 2021年3月31日
- -1億4790万
- 2021年6月30日 -94.52%
- -2億8771万
- 2021年9月30日 -51.41%
- -4億3561万
- 2021年12月31日 -41.65%
- -6億1705万
- 2022年3月31日 -1.8%
- -6億2812万
- 2022年6月30日
- -8342万
- 2022年9月30日 -221.93%
- -2億6855万
- 2022年12月31日
- -1億8452万
- 2023年3月31日 -7.59%
- -1億9854万
- 2023年6月30日
- -1億3851万
- 2023年9月30日
- -1億3308万
- 2023年12月31日 -109.73%
- -2億7913万
- 2024年3月31日
- -1億2199万
- 2024年6月30日 -58.61%
- -1億9350万
- 2024年9月30日 -162.74%
- -5億840万
- 2024年12月31日 -30.53%
- -6億6360万
- 2025年3月31日
- -5億8319万
- 2025年6月30日
- -1億9199万
- 2025年9月30日 -83.28%
- -3億5188万
- 2025年12月31日 -48.04%
- -5億2092万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2025/06/27 15:31
- #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）
- 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度から適用しております。2025/06/27 15:31
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3
項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
