棚卸資産
商品及び製品
主に個別法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
仕掛品
個別法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
原材料及び貯蔵品
主に移動平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物及び構築物	10～15年
工具、器具及び備品	3～10年

2026/06/24 15:35

#2 引当金明細表（連結）

(単位:千円)

科目	当期首残高	当期増加額	当期減少額	当期末残高
株式給付引当金	6,028	-	417	5,611

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#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）

棚卸資産の評価基準及び評価方法
商品及び製品
主に個別法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
仕掛品
個別法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
原材料及び貯蔵品
主に移動平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
2 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物構築物	10～15年 10年
工具、器具及び備品	3～10年

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