I-PEX(6640)の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- 19億595万
- 2010年9月30日 +6.31%
- 20億2616万
- 2011年3月31日 +80.01%
- 36億4739万
- 2011年6月30日 -98.32%
- 6140万
- 2011年9月30日 +57.39%
- 9664万
- 2011年12月31日 +628.94%
- 7億449万
- 2012年3月31日 +79.3%
- 12億6313万
- 2012年6月30日 -49.5%
- 6億3790万
- 2012年9月30日 +29.65%
- 8億2704万
- 2012年12月31日 +42.93%
- 11億8207万
- 2013年3月31日 +29.17%
- 15億2684万
- 2013年6月30日 +55.19%
- 23億6949万
- 2013年9月30日 -22.99%
- 18億2471万
- 2013年12月31日 -5.29%
- 17億2821万
- 2014年3月31日
- -6億3869万
- 2014年6月30日
- -3億2591万
- 2014年9月30日
- 17億3706万
- 2014年12月31日 +83.41%
- 31億8587万
- 2015年3月31日 -95.86%
- 1億3187万
- 2015年6月30日 +214.42%
- 4億1464万
- 2015年9月30日
- -4459万
- 2015年12月31日
- 10億6023万
- 2016年3月31日
- -14億4800万
- 2016年6月30日 -155.94%
- -37億600万
- 2016年9月30日 -7.15%
- -39億7100万
- 2016年12月31日
- -9億1600万
- 2017年3月31日
- -3億8000万
- 2017年6月30日
- 1億3900万
- 2017年9月30日 +749.64%
- 11億8100万
- 2017年12月31日 +107.11%
- 24億4600万
- 2018年3月31日
- -10億
- 2018年6月30日
- -5億4700万
- 2018年9月30日
- 2億5700万
- 2018年12月31日
- -26億1200万
- 2019年3月31日
- -3億5900万
- 2019年6月30日 -188.58%
- -10億3600万
- 2019年9月30日
- -5700万
- 2019年12月31日
- 13億9400万
- 2020年3月31日
- -4億8000万
- 2020年6月30日 -9.17%
- -5億2400万
- 2020年9月30日
- 3300万
- 2020年12月31日 +469.7%
- 1億8800万
- 2021年3月31日 +999.99%
- 28億9700万
- 2021年6月30日 +42.77%
- 41億3600万
- 2021年9月30日 +48.36%
- 61億3600万
- 2021年12月31日 +35.85%
- 83億3600万
- 2022年3月31日 -73.26%
- 22億2900万
- 2022年6月30日 +119.16%
- 48億8500万
- 2022年9月30日 +35.46%
- 66億1700万
- 2022年12月31日 -60.69%
- 26億100万
- 2023年3月31日
- -6億4000万
- 2023年6月30日
- 4億9900万
- 2023年9月30日 +317.23%
- 20億8200万
- 2023年12月31日 -62.44%
- 7億8200万
- 2024年3月31日 +98.47%
- 15億5200万
- 2024年6月30日 +157.02%
- 39億8900万
- 2024年9月30日 -44.8%
- 22億200万
- 2024年12月31日 +108.17%
- 45億8400万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額(連結)
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額2024/03/28 15:00
- #2 未適用の会計基準等、連結財務諸表(連結)
- ・「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日 企業会計基準委員会)2024/03/28 15:00
・「包括利益の表示に関する会計基準」(企業会計基準第25号 2022年10月28日 企業会計基準委員会)
・「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日 企業会計基準委員会)