建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び車両運搬具 4～15年
工具、器具及び備品 2～20年
(2) 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。2016/06/23 16:26

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※3. 固定資産売却益の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)	当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
建物及び構築物	3百万円	-百万円
機械装置及び運搬具	11百万円	22百万円

2016/06/23 16:26

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※4. 固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)	当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
建物及び構築物	71百万円	252百万円
機械装置及び運搬具	393百万円	423百万円

2016/06/23 16:26

#4 対処すべき課題（連結）

すなわち、市場や市況が急激に変化するような、いかなる環境においても振り回されない、真に体質の強い企業集団を目指し、最適な「ものづくり」を追求する生産革新活動を、間接部門を含む全てのビジネスプロセスにまで展開し、より広範囲で高度な生産性向上を日々目指してまいります。
当社グループでは、「生産革新活動」で培ってきたノウハウを建物の設計段階から取り入れ、投資効率を最大限に追求した工場として展開し、生産効率を最大限に高めております。
その展開のひとつとして、LED照明製品・光学レンズシート・超薄型導光板を製造する「㈱スタンレー宮城製作所」の事業の再編・拡張を目的とした新工場の操業を宮城県登米市内で平成27年9月に開始いたしました。新工場では、将来の自動車機器製品の本格生産を目指してまいります。また、メキシコ合衆国ハリスコ州に、主に自動車用ランプ、電子製品の製造、販売を行う新会社「Stanley Electric Manufacturing Mexico S.A. de C.V.」の工場建設を進めており、平成28年8月操業開始の予定です。

2016/06/23 16:26

#5 有形固定資産の圧縮記帳額の注記

取得価額から直接控除している保険差益の圧縮記帳累計額は、次のとおりであります。

	前事業年度(平成27年3月31日)	当事業年度(平成28年3月31日)
建物	452百万円	452百万円
機械及び装置	20百万円	16百万円

2016/06/23 16:26

#6 有形固定資産等明細表（連結）

工具、器具及び備品は、自動車機器事業製造設備7,282百万円、電子応用製品事業製造設備379百万円、研究開発設備216百万円、コンポーネンツ事業製造設備78百万円であります。
建設仮勘定は、未稼動金型5,829百万円、機械及び装置1,959百万円、器具及び備品924百万円、仕掛中金型678百万円、製作中機械及び装置304百万円、建物153百万円であります。
2 減少の主な内訳

2016/06/23 16:26

#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び運搬具 4～15年
工具、器具及び備品 2～20年
② 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。2016/06/23 16:26