建物(純額)
個別
- 2016年3月31日
- 260億6900万
- 2017年3月31日 -3.33%
- 252億
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3~50年
機械装置及び車両運搬具 4~15年
工具、器具及び備品 2~20年
(2) 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。2017/06/22 15:02 - #2 固定資産売却益の注記(連結)
- ※3. 固定資産売却益の内訳は、次のとおりであります。2017/06/22 15:02
前連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日) 当連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) 建物及び構築物 -百万円 14百万円 機械装置及び運搬具 22百万円 10百万円 - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- ※4. 固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。2017/06/22 15:02
前連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日) 当連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) 建物及び構築物 252百万円 444百万円 機械装置及び運搬具 423百万円 876百万円 - #4 有形固定資産の圧縮記帳額の注記
- 取得価額から直接控除している保険差益の圧縮記帳累計額は、次のとおりであります。2017/06/22 15:02
前事業年度(平成28年3月31日) 当事業年度(平成29年3月31日) 建物 452百万円 452百万円 機械及び装置 16百万円 13百万円 - #5 有形固定資産等明細表(連結)
- 加の主な内訳
建物は、岡崎製作所606百万円、秦野製作所202百万円であります。
機械及び装置は、自動車機器事業製造設備1,692百万円、電子応用製品事業製造設備535百万円であります。
工具、器具及び備品は、自動車機器事業製造設備5,887百万円、電子応用製品事業製造設備494百万円、研究開発設備263百万円、コンポーネンツ事業製造設備118百万円であります。
建設仮勘定は、未稼動金型5,795百万円、機械及び装置2,330百万円、器具及び備品1,204百万円、建物1,143百万円、製作中機械及び装置678百万円、仕掛中金型471百万円であります。
2 減少の主な内訳
建設仮勘定は、未稼働金型4,079百万円、機械及び装置2,066百万円、器具及び備品1,034百万円、仕掛中金型678百万円、建物586百万円、製作中機械及び装置304百万円であります。2017/06/22 15:02 - #6 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- すなわち、市場や市況が急激に変化するような、いかなる環境においても振り回されない、真に体質の強い企業集団を目指し、最適な「ものづくり」を追求する生産革新活動を、間接部門を含む全てのビジネスプロセスにまで展開し、より広範囲で高度な生産性向上を日々目指してまいります。2017/06/22 15:02
当社グループでは、「生産革新活動」で培ってきたノウハウを建物の設計段階から取り入れ、投資効率を最大限に追求した工場として展開し、生産効率を最大限に高めております。
その展開のひとつとして、メキシコ合衆国ハリスコ州に、主に自動車用ランプ、電子製品の製造、販売を行う新会社「Stanley Electric Manufacturing Mexico S.A. de C.V.」を設立し、新工場の操業を平成28年8月に開始いたしました。 - #7 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3~50年
機械装置及び運搬具 4~15年
工具、器具及び備品 2~20年
② 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。2017/06/22 15:02