建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び車両運搬具 4～15年
工具、器具及び備品 2～20年
(2) 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。2018/06/26 15:03

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※3. 固定資産売却益の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)	当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日)
建物及び構築物	14百万円	-百万円
機械装置及び運搬具	10百万円	37百万円

2018/06/26 15:03

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※4. 固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)	当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日)
建物及び構築物	444百万円	411百万円
機械装置及び運搬具	876百万円	1,161百万円

2018/06/26 15:03

#4 有形固定資産の圧縮記帳額の注記

取得価額から直接控除している保険差益の圧縮記帳累計額は、次のとおりであります。

	前事業年度(平成29年3月31日)	当事業年度(平成30年3月31日)
建物	452百万円	452百万円
機械及び装置	13百万円	13百万円

2018/06/26 15:03

#5 有形固定資産等明細表（連結）

加の主な内訳
建物は、岡崎製作所1,048百万円、山形工場661百万円、浜松製作所365百万円、秦野製作所304百万円であります。
機械及び装置は、自動車機器事業製造設備2,348百万円、研究開発設備306百万円、電子応用製品事業製造設備155百万円であります。
工具、器具及び備品は、自動車機器事業製造設備8,090百万円、電子応用製品事業製造設備436百万円、コンポーネンツ事業製造設備305百万円、研究開発設備239百万円であります。
土地は、秦野製作所2,044百万円であります。
建設仮勘定は、未稼動金型2,865百万円、建物2,598百万円、機械及び装置1,235百万円、製作中機械及び装置748百万円、器具及び備品558百万円、仕掛中金型396百万円であります。
2 減少の主な内訳
建設仮勘定は、未稼働金型5,647百万円、機械及び装置2,092百万円、建物1,486百万円、器具及び備品1,086百万円、製作中機械及び装置678百万円、仕掛中金型471百万円であります。2018/06/26 15:03

#6 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）

すなわち、市場や市況が急激に変化するような、いかなる環境においても振り回されない、真に体質の強い企業集団を目指し、最適な「ものづくり」を追求する生産革新活動を、間接部門を含む全てのビジネスプロセスにまで展開し、より広範囲で高度な生産性向上を日々目指してまいります。
当社グループでは、「生産革新活動」で培ってきたノウハウを建物の設計段階から取り入れ、投資効率を最大限に追求した工場として展開し、生産効率を最大限に高めております。
その展開のひとつとして、主に自動車用ランプを製造する愛知県の岡崎製作所の再構築を進めているほか、主に電子製品を製造するタイのAsian Stanley International Co., Ltd.に新棟を建設しております。

2018/06/26 15:03

#7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

当連結会計年度は、自動車機器事業における新機種生産による設備投資、及び、主に電子製品を製造するタイのAsian Stanley International Co., Ltd.に新棟を建設する設備投資を行っております。なお、調整額のうち全社資産は、余資運用資金(現金及び預金等)、長期投資資金(投資有価証券等)により増加しております。
当社グループでは、「生産革新活動」で培ってきたノウハウを建物の設計段階から取り入れ、投資効率を最大限に追求した工場として展開し、生産効率を最大限に高めております。
(3) キャッシュ・フロー

2018/06/26 15:03

#8 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び運搬具 4～15年
工具、器具及び備品 2～20年
② 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。2018/06/26 15:03