建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び車両運搬具 4～15年
工具、器具及び備品 2～20年
(2) 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。2019/06/25 15:03

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※3. 固定資産売却益の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)	当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
建物及び構築物	-百万円	8百万円
機械装置及び運搬具	37百万円	26百万円

2019/06/25 15:03

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※4. 固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)	当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
建物及び構築物	411百万円	267百万円
機械装置及び運搬具	1,161百万円	718百万円

2019/06/25 15:03

#4 有形固定資産の圧縮記帳額の注記

取得価額から直接控除している保険差益の圧縮記帳累計額は、次のとおりであります。

	前事業年度(2018年3月31日)	当事業年度(2019年3月31日)
建物	452百万円	452百万円
機械及び装置	13百万円	8百万円

2019/06/25 15:03

#5 有形固定資産等明細表（連結）

加の主な内訳
建物は、岡崎製作所3,572百万円、秦野製作所286百万円、浜松製作所163百万円、山形工場101百万円であります。
機械及び装置は、自動車機器事業製造設備3,323百万円、研究開発設備1,147百万円、電子応用製品事業製造設備190百万円、コンポーネンツ事業製造設備109百万円であります。
工具、器具及び備品は、自動車機器事業製造設備4,349百万円、研究開発設備936百万円、コンポーネンツ事業製造設備252百万円、電子応用製品事業製造設備150百万円であります。
建設仮勘定は、未稼動金型3,764百万円、機械及び装置2,743百万円、建物2,348百万円、製作中機械及び装置798百万円、器具及び備品560百万円、仕掛中金型537百万円であります。
ソフトウエアは、技術管理システム及び基幹業務システムの構築・改修費用793百万円であります。
2 減少の主な内訳
建設仮勘定は、建物2,755百万円、未稼働金型2,572百万円、機械及び装置2,007百万円、製作中機械及び装置748百万円、仕掛中金型396百万円、器具及び備品234百万円であります。2019/06/25 15:03

#6 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）

すなわち、市場や市況が急激に変化するような、いかなる環境においても振り回されない、真に体質の強い企業集団を目指し、最適な「ものづくり」を追求する生産革新活動を、間接部門を含む全てのビジネスプロセスにまで展開し、より広範囲で高度な生産性向上を日々目指してまいります。
当社グループでは、「生産革新活動」で培ってきたノウハウを建物の設計段階から取り入れ、投資効率を最大限に追求した工場として展開し、生産効率を最大限に高めております。
その具体的な展開としては、主に電子製品を製造するタイのAsian Stanley International Co., Ltd.において新棟を建設し2018年12月に操業を開始いたしました。また、主に自動車用ランプを製造する愛知県の岡崎製作所は2019年12月の完了に向けて再構築を進めており、LED製品などを製造する連結子会社である㈱スタンレー鶴岡製作所においても、隣接地に新工場の建設を2019年9月着工の予定で進めております。

2019/06/25 15:03

#7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

当連結会計年度は、自動車機器事業における新機種生産による設備投資、及び、主に電子製品を製造するタイのAsian Stanley International Co., Ltd.において新棟を建設し2018年12月に操業を開始いたしました。なお、調整額のうち全社資産は、余資運用資金(現金及び預金等)、長期投資資金(投資有価証券等)により増加しております。
当社グループでは、「生産革新活動」で培ってきたノウハウを建物の設計段階から取り入れ、投資効率を最大限に追求した工場として展開し、生産効率を最大限に高めております。
(3) キャッシュ・フロー

2019/06/25 15:03

#8 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び運搬具 4～15年

2019/06/25 15:03

#9 重要な会計方針、財務諸表（連結）

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び車両運搬具 4～15年

2019/06/25 15:03

#10 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び運搬具 4～15年
工具、器具及び備品 2～20年
② 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。2019/06/25 15:03