澤藤電機(6901)の建物及び構築物(純額)の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 12億6400万
- 2009年3月31日 -4.98%
- 12億100万
- 2010年3月31日 -11.41%
- 10億6400万
- 2010年12月31日 -8.55%
- 9億7300万
- 2011年3月31日 -0.62%
- 9億6700万
- 2011年6月30日 -2.48%
- 9億4300万
- 2011年9月30日 -2.76%
- 9億1700万
- 2011年12月31日 -3.27%
- 8億8700万
- 2012年3月31日 -5.19%
- 8億4100万
- 2012年6月30日 -3.09%
- 8億1500万
- 2012年9月30日 -1.84%
- 8億
- 2012年12月31日 -1.88%
- 7億8500万
- 2013年3月31日 +18.73%
- 9億3200万
- 2013年6月30日 -1.29%
- 9億2000万
- 2013年9月30日 -2.28%
- 8億9900万
- 2013年12月31日 -3.45%
- 8億6800万
- 2014年3月31日 +3.34%
- 8億9700万
- 2014年6月30日 -2.79%
- 8億7200万
- 2014年9月30日 -2.06%
- 8億5400万
- 2014年12月31日 +0.59%
- 8億5900万
- 2015年3月31日 -1.86%
- 8億4300万
- 2015年6月30日 +0.36%
- 8億4600万
- 2015年9月30日 +32.27%
- 11億1900万
- 2015年12月31日 -2.41%
- 10億9200万
- 2016年3月31日 +2.56%
- 11億2000万
- 2016年6月30日 -1.79%
- 11億
- 2016年9月30日 +4.27%
- 11億4700万
- 2016年12月31日 +0.26%
- 11億5000万
- 2017年3月31日 +3.3%
- 11億8800万
- 2017年6月30日 -1.18%
- 11億7400万
- 2017年9月30日 +2.56%
- 12億400万
- 2017年12月31日 ±0%
- 12億400万
- 2018年3月31日 +0.83%
- 12億1400万
- 2018年6月30日 +0.33%
- 12億1800万
- 2018年9月30日 +2.05%
- 12億4300万
- 2018年12月31日 +1.13%
- 12億5700万
- 2019年3月31日 +3.02%
- 12億9500万
- 2019年6月30日 +8.03%
- 13億9900万
- 2019年9月30日 -1.43%
- 13億7900万
- 2019年12月31日 -0.15%
- 13億7700万
- 2020年3月31日 +4.72%
- 14億4200万
- 2020年6月30日 -2.7%
- 14億300万
- 2020年9月30日 +0.78%
- 14億1400万
- 2020年12月31日 -0.92%
- 14億100万
- 2021年3月31日 +1.64%
- 14億2400万
- 2021年6月30日 -1.05%
- 14億900万
- 2021年9月30日 -1.63%
- 13億8600万
- 2021年12月31日 +0.07%
- 13億8700万
- 2022年3月31日 +2.24%
- 14億1800万
- 2022年6月30日 -2.19%
- 13億8700万
- 2022年9月30日 -1.95%
- 13億6000万
- 2022年12月31日 -2.79%
- 13億2200万
- 2023年3月31日 +8.02%
- 14億2800万
- 2023年6月30日 -0.49%
- 14億2100万
- 2023年9月30日 -1.9%
- 13億9400万
- 2023年12月31日 -1.43%
- 13億7400万
- 2024年3月31日 +5.9%
- 14億5500万
- 2024年6月30日 +7.97%
- 15億7100万
- 2024年9月30日 +2.04%
- 16億300万
- 2024年12月31日 -0.81%
- 15億9000万
- 2025年3月31日 +26.16%
- 20億600万
- 2025年9月30日 -2.99%
- 19億4600万
- 2025年12月31日 +6.63%
- 20億7500万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。主な耐用年数は以下のとおりであります。2025/06/19 15:36
建物及び構築物 3~50年
機械装置及び運搬具 7~10年 - #2 固定資産売却益の注記(連結)
- ※2 固定資産売却益の主要な内容は次のとおりであります。2025/06/19 15:36
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物及び構築物 0百万円 -百万円 機械装置及び運搬具 3百万円 1百万円