建物（純額）

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

(注)全社資産は、主に報告セグメントに帰属しない本社建物であります。
(単位:百万円)

2014/06/26 11:13

#2 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法を採用しております。
但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法を採用しております。
(2)無形固定資産
定額法を採用しております。
但し、ソフトウェア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2014/06/26 11:13

#3 固定資産処分損の注記

※4 固定資産処分損の主要な内容は次のとおりであります。

前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)		当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物及び構築物	0百万円		0百万円
機械装置及び運搬具	3		0

2014/06/26 11:13

#4 固定資産売却益の注記（連結）

※2 有形固定資産売却益の主要な内容は次のとおりであります。

前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)		当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物及び構築物、機械装置及び運搬具、及び土地(一括売却)	47百万円		-百万円

2014/06/26 11:13

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除きます。)については、定額法を採用しております。主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～47年
機械装置 7年
なお、海外連結子会社は定額法を採用しております。
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
ただし、ソフトウェア(自社利用)については、社内における見込み利用可能期間(5年)による定額法を採用しております。2014/06/26 11:13