有価証券報告書-第101期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
イ.有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、国内会社の建物(建物附属設備を除く)及び在外子会社は定額法を採用しております。
なお、耐用年数及び残存価額については、主として、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ロ.無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
耐用年数については、主として、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
なお、ソフトウェア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハ.リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。