6993 大黒屋 HD

6993
2026/04/06
時価
932億円
PER 予
-倍
2010年以降
赤字-172.66倍
(2010-2025年)
PBR
16.59倍
2010年以降
赤字-24.13倍
(2010-2025年)
配当 予
0%
ROE 予
-%
ROA 予
-%
資料
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大黒屋 HD(6993)の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

連結

2010年6月30日
296万
2010年9月30日
-2174万
2010年12月31日
-358万
2011年3月31日 -833.14%
-3348万
2011年6月30日
-1288万
2011年9月30日
-360万
2011年12月31日 -774.56%
-3151万
2012年3月31日 -298.29%
-1億2553万
2012年6月30日 -13.63%
-1億4264万
2012年9月30日
-1億2473万
2012年12月31日
-1億1120万
2013年3月31日
-3673万
2013年6月30日
7387万
2013年9月30日 +94.18%
1億4344万
2013年12月31日 +208.03%
4億4184万
2014年3月31日 +38.51%
6億1198万
2014年6月30日 -91.49%
5210万
2014年9月30日 +553.61%
3億4053万
2014年12月31日 +114.11%
7億2912万
2015年3月31日 +58.3%
11億5418万
2015年6月30日 -74.75%
2億9144万
2015年9月30日 +54.46%
4億5014万
2015年12月31日 -57.61%
1億9080万
2016年3月31日
-3億7129万
2016年6月30日 -108.29%
-7億7336万
2016年9月30日 -28.56%
-9億9424万
2016年12月31日
-7億7592万
2017年3月31日
-7億5875万
2017年6月30日
1億9727万
2017年9月30日 -2.72%
1億9190万
2017年12月31日 -38.5%
1億1802万
2018年3月31日
-5億3359万
2018年6月30日
-2億1155万
2018年9月30日 -133.57%
-4億9412万
2018年12月31日 -88.58%
-9億3182万
2019年3月31日 -25.01%
-11億6492万
2019年6月30日
-1億7777万
2019年9月30日 -634.92%
-13億652万
2019年12月31日 -34.9%
-17億6244万
2020年3月31日 -17.19%
-20億6540万
2020年6月30日
-2億9794万
2020年9月30日
-2億8866万
2020年12月31日 -116.93%
-6億2618万
2021年3月31日 -23.33%
-7億7227万
2021年6月30日
-6945万
2021年9月30日 -157.85%
-1億7907万
2021年12月31日 -48.46%
-2億6585万
2022年3月31日 -80.61%
-4億8015万
2022年6月30日
-9325万
2022年9月30日 -111.92%
-1億9763万
2022年12月31日
-1億6528万
2023年3月31日 -54.55%
-2億5544万
2023年6月30日
-1億859万
2023年9月30日 -60.76%
-1億7457万
2023年12月31日 -127.33%
-3億9687万
2024年3月31日 -44.83%
-5億7478万
2024年6月30日
-2億1621万
2024年9月30日 -116.35%
-4億6776万
2024年12月31日 -60.15%
-7億4914万
2025年3月31日 -34.12%
-10億475万
2025年6月30日
-2億8004万
2025年9月30日 -66.42%
-4億6605万
2025年12月31日 -50.29%
-7億43万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額
2025/06/27 15:24
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表(連結)
「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当事業年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による財務諸表への影響はありません。
2025/06/27 15:24
#3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/27 15:24

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