大黒屋 HD(6993)の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- 296万
- 2010年9月30日
- -2174万
- 2010年12月31日
- -358万
- 2011年3月31日 -833.14%
- -3348万
- 2011年6月30日
- -1288万
- 2011年9月30日
- -360万
- 2011年12月31日 -774.56%
- -3151万
- 2012年3月31日 -298.29%
- -1億2553万
- 2012年6月30日 -13.63%
- -1億4264万
- 2012年9月30日
- -1億2473万
- 2012年12月31日
- -1億1120万
- 2013年3月31日
- -3673万
- 2013年6月30日
- 7387万
- 2013年9月30日 +94.18%
- 1億4344万
- 2013年12月31日 +208.03%
- 4億4184万
- 2014年3月31日 +38.51%
- 6億1198万
- 2014年6月30日 -91.49%
- 5210万
- 2014年9月30日 +553.61%
- 3億4053万
- 2014年12月31日 +114.11%
- 7億2912万
- 2015年3月31日 +58.3%
- 11億5418万
- 2015年6月30日 -74.75%
- 2億9144万
- 2015年9月30日 +54.46%
- 4億5014万
- 2015年12月31日 -57.61%
- 1億9080万
- 2016年3月31日
- -3億7129万
- 2016年6月30日 -108.29%
- -7億7336万
- 2016年9月30日 -28.56%
- -9億9424万
- 2016年12月31日
- -7億7592万
- 2017年3月31日
- -7億5875万
- 2017年6月30日
- 1億9727万
- 2017年9月30日 -2.72%
- 1億9190万
- 2017年12月31日 -38.5%
- 1億1802万
- 2018年3月31日
- -5億3359万
- 2018年6月30日
- -2億1155万
- 2018年9月30日 -133.57%
- -4億9412万
- 2018年12月31日 -88.58%
- -9億3182万
- 2019年3月31日 -25.01%
- -11億6492万
- 2019年6月30日
- -1億7777万
- 2019年9月30日 -634.92%
- -13億652万
- 2019年12月31日 -34.9%
- -17億6244万
- 2020年3月31日 -17.19%
- -20億6540万
- 2020年6月30日
- -2億9794万
- 2020年9月30日
- -2億8866万
- 2020年12月31日 -116.93%
- -6億2618万
- 2021年3月31日 -23.33%
- -7億7227万
- 2021年6月30日
- -6945万
- 2021年9月30日 -157.85%
- -1億7907万
- 2021年12月31日 -48.46%
- -2億6585万
- 2022年3月31日 -80.61%
- -4億8015万
- 2022年6月30日
- -9325万
- 2022年9月30日 -111.92%
- -1億9763万
- 2022年12月31日
- -1億6528万
- 2023年3月31日 -54.55%
- -2億5544万
- 2023年6月30日
- -1億859万
- 2023年9月30日 -60.76%
- -1億7457万
- 2023年12月31日 -127.33%
- -3億9687万
- 2024年3月31日 -44.83%
- -5億7478万
- 2024年6月30日
- -2億1621万
- 2024年9月30日 -116.35%
- -4億6776万
- 2024年12月31日 -60.15%
- -7億4914万
- 2025年3月31日 -34.12%
- -10億475万
- 2025年6月30日
- -2億8004万
- 2025年9月30日 -66.42%
- -4億6605万
- 2025年12月31日 -50.29%
- -7億43万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2025/06/27 15:24
- #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表(連結)
- 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当事業年度の期首から適用しております。2025/06/27 15:24
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による財務諸表への影響はありません。 - #3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
- 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。2025/06/27 15:24
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。