無形固定資産

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

無形固定資産
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアの耐用年数は、社内における利用可能期間(5年)であります。2018/06/27 15:15

#2 減損損失に関する注記（連結）

当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上いたしました。

会社	場所	用途	種類
FDK(株)	湖西工場(静岡県湖西市)	電子事業製造設備	建物及び構築物、機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品、土地、リース資産、建設仮勘定、無形固定資産
	山陽工場(山口県山陽小野田市)

当社グループは、独立してキャッシュ・フローを生み出す最小単位として会社別製品別を基礎としてグルーピングを行なっております。
上記資産グループの資産については、経営環境の悪化などにより、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額2,403百万円を減損損失として特別損失に計上しております。減損損失の内訳は、建物及び構築物773百万円、機械装置及び運搬具949百万円、工具、器具及び備品79百万円、土地148百万円、リース資産366百万円、建設仮勘定55百万円および無形固定資産29百万円であります。なお、当該資産グループの回収可能価額は、正味売却価額により測定しております。正味売却価額は、他の転用や売却が困難なことから、ゼロとして評価しております。

2018/06/27 15:15

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2～50年
機械装置及び運搬具 2～16年
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアの耐用年数は、社内における利用可能期間(5年)であります。
(ハ)リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。2018/06/27 15:15