電気興業(6706)の建物及び構築物の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 95億5300万
- 2009年3月31日 +1.17%
- 96億6500万
- 2010年3月31日 -0.09%
- 96億5600万
- 2010年12月31日 +0.34%
- 96億8900万
- 2011年3月31日 -0.01%
- 96億8800万
- 2011年6月30日 -0.06%
- 96億8200万
- 2011年9月30日 +0.08%
- 96億9000万
- 2011年12月31日 +0.05%
- 96億9500万
- 2012年3月31日 +0.07%
- 97億200万
- 2012年6月30日 +0.1%
- 97億1200万
- 2012年9月30日 -0.03%
- 97億900万
- 2012年12月31日 +0.11%
- 97億2000万
- 2013年3月31日 +0.29%
- 97億4800万
- 2013年6月30日 +0.53%
- 98億
- 2013年9月30日 +0.01%
- 98億100万
- 2013年12月31日 +0.44%
- 98億4400万
- 2014年3月31日 +0.12%
- 98億5600万
- 2014年6月30日 +0.14%
- 98億7000万
- 2014年9月30日 +0.06%
- 98億7600万
- 2014年12月31日 -1.24%
- 97億5400万
- 2015年3月31日 +0.7%
- 98億2200万
- 2015年6月30日 +2.9%
- 101億700万
- 2015年9月30日 +0.26%
- 101億3300万
- 2015年12月31日 -0.02%
- 101億3100万
- 2016年3月31日 +0.02%
- 101億3300万
- 2016年6月30日 +0.07%
- 101億4000万
- 2016年9月30日 +0.78%
- 102億1900万
- 2016年12月31日 +0.02%
- 102億2100万
- 2017年3月31日 +2.04%
- 104億3000万
- 2017年6月30日 +0.8%
- 105億1300万
- 2017年9月30日 +0.1%
- 105億2400万
- 2017年12月31日 +0.5%
- 105億7700万
- 2018年3月31日 +1.11%
- 106億9400万
- 2018年6月30日 +0.08%
- 107億300万
- 2018年9月30日 -0.01%
- 107億200万
- 2018年12月31日 +0.55%
- 107億6100万
- 2019年3月31日 +0.85%
- 108億5200万
- 2019年6月30日 +0.13%
- 108億6600万
- 2019年9月30日 +0.15%
- 108億8200万
- 2019年12月31日 +0.17%
- 109億
- 2020年3月31日 +0.25%
- 109億2700万
- 2020年6月30日 -0.32%
- 108億9200万
- 2020年9月30日 +0.18%
- 109億1200万
- 2020年12月31日 +1.62%
- 110億8900万
- 2021年3月31日 -0.39%
- 110億4600万
- 2021年6月30日 +0.03%
- 110億4900万
- 2021年9月30日 +0.05%
- 110億5400万
- 2021年12月31日 +0.01%
- 110億5500万
- 2022年3月31日 +0.05%
- 110億6100万
- 2022年6月30日 +0.38%
- 111億300万
- 2022年9月30日 +0.15%
- 111億2000万
- 2022年12月31日 +0.6%
- 111億8700万
- 2023年3月31日 -0.07%
- 111億7900万
- 2023年6月30日 -0.21%
- 111億5500万
- 2023年9月30日 +0.08%
- 111億6400万
- 2023年12月31日 +0.18%
- 111億8400万
- 2024年3月31日 -3.22%
- 108億2400万
- 2024年6月30日 -2.56%
- 105億4700万
- 2024年9月30日 ±0%
- 105億4700万
- 2024年12月31日 -1.39%
- 104億
- 2025年3月31日 +0.37%
- 104億3900万
- 2025年6月30日 +1.29%
- 105億7400万
- 2025年9月30日 +0.12%
- 105億8700万
- 2025年12月31日 +0.52%
- 106億4200万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 当社及び国内連結子会社は、定率法を採用しております。但し、建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。2025/06/26 15:20
建物及び構築物 2~45年
機械装置及び運搬具 2~17年