東海理化電機製作所(6995)の持分法適用会社への投資額 - アジアの推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2016年3月31日
- 8400万
- 2017年3月31日 -42.86%
- 4800万
- 2018年3月31日 -68.75%
- 1500万
- 2022年3月31日 -33.33%
- 1000万
- 2023年3月31日 +30%
- 1300万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (3)減価償却費の調整額193百万円は、各報告セグメントに配分していない全社資産294百万円及び固定資産に係る未実現損益の消去によるものであります。2025/06/10 10:22
(4)持分法適用会社への投資額の調整額△1百万円は、棚卸資産に係る未実現損益の消去によるものであります。
(5)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額261百万円は、各報告セグメントに配分していない全社資産317百万円及び固定資産に係る未実現損益の消去によるものであります。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 持分法適用会社への投資額の調整額△2百万円は、棚卸資産に係る未実現損益の消去によるものであります。2025/06/10 10:22
- #3 収益認識関係、連結財務諸表(連結)
- (注)連結グループ会社間の内部取引控除後の金額を表示しています。2025/06/10 10:22
トヨタ自動車㈱及びトヨタグループ(関連会社含む)向け売上高について、セグメント別に分解した売上高はそれぞれ、日本は170,986百万円、北米は133,800百万円、アジアは107,287百万円、その他は43,686百万円です。
当連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) - #4 報告セグメントの概要(連結)
- 当社では、経営管理区分上、各子会社を地理的近接度等によって区分、集計し業績の評価を行っております。2025/06/10 10:22
したがって、当社は、主に生産・販売体制及び量的規模を勘案した、「日本」、「北米」及び「アジア」の3つを報告セグメントとしております。 - #5 従業員の状況(連結)
- (1)連結会社の状況2025/06/10 10:22
(注)従業員数は就業人員(当社グループからグループ外への出向者を除き、グループ外から当社グループへの出向者を含む。休職者は除く。)であり、臨時雇用者数(期間従業員、人材会社からの派遣社員、パートタイマーを含む。)は、年間の平均人員を( )外数で記載しております。2025年3月31日現在 北米 4,257 (240) アジア 6,865 (1,076) 報告セグメント計 18,866 (2,445)
(2)提出会社の状況 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度の生産実績をセグメントごとに示すと、次のとおりであります。2025/06/10 10:22
(注) 金額は販売価格によっており、セグメント間の内部振替前の数値によっております。セグメントの名称 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 前年同期比(%) 北米(百万円) 164,889 1.7 アジア(百万円) 158,344 △1.0 報告セグメント計(百万円) 570,083 △0.5
b.受注実績 - #7 設備投資等の概要
- 1【設備投資等の概要】2025/06/10 10:22
当社グループ(当社及び連結子会社)の当連結会計年度は、新製品切替に対応した生産設備等に加え、将来に向けた戦略投資により、日本で20,024百万円、北米で5,029百万円、アジアで7,227百万円、その他で1,416百万円、総額33,698百万円の設備投資を実施いたしました。