このような環境下におきまして、当社グループでは、「グループを挙げた品質の確保」「グローバルでのモノづくりの着実な強化」「次世代製品の開発」「強い収益基盤の確立」「グローバル拠点の強化」に取り組んできました。具体的な取り組みとして、品質やモノづくりでは、平成27年度に生産が開始されるお客様の世界戦略モデル向け製品を円滑に立上げるため、グローバル拠点及び仕入先での品質造り込み並びに生産準備を行いました。新製品開発では、トヨタ自動車株式会社のレクサスNX・RCに採用された日本初のタッチパッド式車載用遠隔デバイス、お客様と当社の設計・生産技術・生産部門の連携により開発した車種・地域・世代をまたぎ共通化できる次世代ATシフトレバー、トヨタ自動車株式会社のアルファード・ヴェルファイアに採用された高意匠化により商品性を高めたステアリングホイール新加飾技術が、お客様より表彰を受けました。また、エレクトロニクス事業におけるソフトウェア開発を強化するため、株式会社東海理化アドバンストを100%子会社にしました。グローバル拠点の強化では、インドネシア拠点の新工場の操業を開始すると共に、中国・インド・フィリピン拠点の工場を拡張することで、生産体制を強化し、競争力強化に努めました。このような活動を通じて、強い収益基盤の確立を図ってまいりました。
当連結会計年度の業績につきましては、売上高は日本での消費税増税に伴う駆け込み需要の反動減があったものの、北米での客先生産台数の増加などにより452,195百万円と前連結会計年度に比べ14,388百万円(3.3%)の増収となりました。利益につきましては、営業利益は人件費や減価償却費などの固定費の増加があったものの、円安効果や全社を挙げた原価低減活動の成果により31,192百万円と前連結会計年度に比べ1,077百万円(3.6%)の増益となりました。経常利益は営業外収益が減少したことにより32,242百万円と前連結会計年度に比べ81百万円(△0.3%)の減益となりました。当期純利益は税制改正による繰延税金資産の取崩があったものの、製品保証引当金繰入額が減少したことにより19,730百万円と前連結会計年度に比べ2,472百万円(14.3%)の増益となりました。
セグメントの業績は次の通りであります。
2015/06/10 13:52