指月電機製作所（6994）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 1億6489万
2010年9月30日 +88.01%: 3億1002万
2010年12月31日 +85.42%: 5億7484万
2011年3月31日 +65.79%: 9億5301万
2011年6月30日 -69.5%: 2億9063万
2011年9月30日 +114.7%: 6億2400万
2011年12月31日 +51.98%: 9億4833万
2012年3月31日 +48.94%: 14億1246万
2012年6月30日 -95.44%: 6436万
2012年9月30日 +397.12%: 3億1996万
2012年12月31日 +120.87%: 7億671万
2013年3月31日 +90.53%: 13億4649万
2013年6月30日 -65.15%: 4億6920万
2013年9月30日 +96.45%: 9億2176万
2013年12月31日 +60.98%: 14億8387万
2014年3月31日 +35.78%: 20億1476万
2014年6月30日 -82.25%: 3億5758万
2014年9月30日 +183.53%: 10億1387万
2014年12月31日 +70.52%: 17億2884万
2015年3月31日 +48.17%: 25億6159万
2015年6月30日 -78.81%: 5億4282万
2015年9月30日 -39.61%: 3億2778万
2015年12月31日 +158%: 8億4567万
2016年3月31日 +9.51%: 9億2609万
2016年6月30日: -1億190万
2016年9月30日: 1936万
2016年12月31日 +999.99%: 6億9794万
2017年3月31日 +68.36%: 11億7503万
2017年6月30日 -85.61%: 1億6909万
2017年9月30日 +480.8%: 9億8208万
2017年12月31日 +31.41%: 12億9060万
2018年3月31日 -88.33%: 1億5061万
2018年6月30日 +74.09%: 2億6219万
2018年9月30日 +104.17%: 5億3532万
2018年12月31日 -22.39%: 4億1547万
2019年3月31日 +45.12%: 6億295万
2019年6月30日: -6248万
2019年9月30日: 2億1250万
2019年12月31日 +165.81%: 5億6486万
2020年3月31日 +0.29%: 5億6652万
2020年6月30日: -1835万
2020年9月30日: 1億4342万
2020年12月31日 +491.77%: 8億4876万
2021年3月31日 +105.33%: 17億4277万
2021年6月30日 -88.51%: 2億27万
2021年9月30日 +88.08%: 3億7667万
2021年12月31日 +102.62%: 7億6321万
2022年3月31日 +26.86%: 9億6819万
2022年6月30日 -87.51%: 1億2092万
2022年9月30日 +150.75%: 3億321万
2022年12月31日 +100.5%: 6億792万
2023年3月31日 +79.6%: 10億9185万
2023年6月30日 -95.4%: 5027万
2023年9月30日 +709.58%: 4億699万
2023年12月31日 +61.33%: 6億5660万
2024年3月31日 +33.96%: 8億7958万
2024年6月30日 -50.25%: 4億3755万
2024年9月30日 +19.69%: 5億2369万
2024年12月31日 +50.68%: 7億8911万
2025年3月31日 +73.1%: 13億6592万
2025年9月30日 -26.25%: 10億735万
2025年12月31日 +90.75%: 19億2154万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/25 14:02
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。
なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表に与える影響はありません。
2025/06/25 14:02