6849 日本光電工業

6849
2026/06/30
時価
2441億円
PER 予
15.23倍
2010年以降
8.01-39.02倍
(2010-2026年)
PBR
1.27倍
2010年以降
0.82-3.16倍
(2010-2026年)
配当 予
2.31%
ROE 予
8.35%
ROA 予
5.85%
資料
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日本光電工業(6849)の建物(純額)の推移 - 通期

【期間】
  • 通期

個別

2008年3月31日
23億300万
2009年3月31日 -4.13%
22億800万
2010年3月31日 -5.39%
20億8900万
2011年3月31日 -3.35%
20億1900万
2012年3月31日 -5.75%
19億300万
2013年3月31日 -1.1%
18億8200万
2014年3月31日 -5.9%
17億7100万
2015年3月31日 -4.97%
16億8300万
2016年3月31日 -5.59%
15億8900万
2017年3月31日 +491.13%
93億9300万
2018年3月31日 +5.82%
99億4000万
2019年3月31日 -3.87%
95億5500万
2020年3月31日 -1.03%
94億5700万
2021年3月31日 -1.28%
93億3600万
2022年3月31日 -2.99%
90億5700万
2023年3月31日 -1.61%
89億1100万
2024年3月31日 -1.27%
87億9800万
2025年3月31日 -3.73%
84億7000万
2026年3月31日 +72.67%
146億2500万

有報情報

#1 主要な設備の状況
2 その他には、ソフトウエアが含まれています。
3 上記のほか、建物及び構築物を中心に資産の賃借が年間2,829百万円あります。
(2) 国内子会社
2026/06/24 11:07
#2 会計方針に関する事項(連結)
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社および国内連結子会社は、主として定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物は定額法)を採用し、在外連結子会社は主として定額法を採用しています。なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物及び構築物 3~50年
2026/06/24 11:07
#3 固定資産売却益の注記(連結)
※4 固定資産売却益の内容は、次のとおりです。
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
建物及び構築物―百万円0百万円
機械装置及び運搬具0百万円2百万円
2026/06/24 11:07
#4 固定資産除却損の注記(連結)
※8 固定資産除却損の内容は、次のとおりです。
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
建物及び構築物7百万円45百万円
機械装置及び運搬具5百万円0百万円
2026/06/24 11:07
#5 有形固定資産等明細表(連結)
(注) 当期増加額のうち主なものは次のとおりです。
建物 増加額 鶴ヶ島生産センタに係る建物および建物附属設備 6,347百万円
工具、器具及び備品 増加額 事務用設備 624百万円
2026/06/24 11:07
#6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
流動資産は前連結会計年度末に比べ52億7千6百万円減少し、1,778億8百万円となりました。これは、有価証券、受取手形および売掛金が減少したことなどによるものです。
固定資産は前連結会計年度末に比べ35億3千8百万円増加し、787億3千万円となりました。これは、鶴ヶ島生産センタの稼働に伴い建物及び構築物が増加したことなどによるものです。
当連結会計年度末の負債合計は、前連結会計年度末に比べ2億6千6百万円減少し、767億1千4百万円となりました。これは、借入金の借換え等により短期借入金が減少し長期借入金が増加したほか、未払法人税等が減少したことなどによるものです。
2026/06/24 11:07
#7 設備投資等の概要
設備投資の主な内容は、鶴ヶ島生産センタなど建物・構築物、販売促進用機器、金型、測定器、機械装置、IT機器、業務用ソフトウェアへの投資です。その他、生産能力に重要な影響を及ぼすような設備の新設、売却、撤去等はありません。
2026/06/24 11:07
#8 重要な会計方針、財務諸表(連結)
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)……定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については定額法を採用しています。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
2026/06/24 11:07

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