日本光電工業（6849）の無形固定資産の取得による支出の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- -5億3700万
- 2009年3月31日 -124.39%
- -12億500万
- 2009年12月31日 -11.37%
- -13億4200万
- 2010年3月31日 -48.29%
- -19億9000万
- 2010年6月30日
- -2億9800万
- 2010年9月30日 -29.53%
- -3億8600万
- 2010年12月31日 -44.56%
- -5億5800万
- 2011年3月31日
- -5億5200万
- 2011年6月30日
- -2億4300万
- 2011年9月30日 -22.22%
- -2億9700万
- 2011年12月31日 -17.51%
- -3億4900万
- 2012年3月31日 -21.78%
- -4億2500万
- 2012年6月30日
- -9000万
- 2012年9月30日 -163.33%
- -2億3700万
- 2012年12月31日 -19.41%
- -2億8300万
- 2013年3月31日 -90.11%
- -5億3800万
- 2013年6月30日
- -2億3800万
- 2013年9月30日 -62.61%
- -3億8700万
- 2013年12月31日 -25.32%
- -4億8500万
- 2014年3月31日 -48.66%
- -7億2100万
- 2014年6月30日
- -1億6900万
- 2014年9月30日 -180.47%
- -4億7400万
- 2014年12月31日 -111.39%
- -10億200万
- 2015年3月31日 -16.67%
- -11億6900万
- 2015年6月30日
- -2億2000万
- 2015年9月30日 -57.73%
- -3億4700万
- 2015年12月31日 -28.24%
- -4億4500万
- 2016年3月31日 -22.92%
- -5億4700万
- 2016年6月30日
- -1億
- 2016年9月30日 -132%
- -2億3200万
- 2016年12月31日 -49.14%
- -3億4600万
- 2017年3月31日 -45.09%
- -5億200万
- 2017年6月30日
- -9500万
- 2017年9月30日 -61.05%
- -1億5300万
- 2017年12月31日 -52.29%
- -2億3300万
- 2018年3月31日 -77.68%
- -4億1400万
- 2018年6月30日
- -4800万
- 2018年9月30日 -333.33%
- -2億800万
- 2018年12月31日 -81.25%
- -3億7700万
- 2019年3月31日 -20.95%
- -4億5600万
- 2019年6月30日
- -1億8200万
- 2019年9月30日 -51.1%
- -2億7500万
- 2019年12月31日 -36.36%
- -3億7500万
- 2020年3月31日 -29.33%
- -4億8500万
- 2020年6月30日
- -7500万
- 2020年9月30日 -172%
- -2億400万
- 2020年12月31日 -42.65%
- -2億9100万
- 2021年3月31日 -58.42%
- -4億6100万
- 2021年6月30日
- -1億3100万
- 2021年9月30日 -67.94%
- -2億2000万
- 2021年12月31日 -45.45%
- -3億2000万
- 2022年3月31日 -51.25%
- -4億8400万
- 2022年6月30日
- -1億7600万
- 2022年9月30日 -157.95%
- -4億5400万
- 2022年12月31日 -16.96%
- -5億3100万
- 2023年3月31日 -50.28%
- -7億9800万
- 2023年6月30日
- -2億4600万
- 2023年9月30日 -65.85%
- -4億800万
- 2023年12月31日 -52.45%
- -6億2200万
- 2024年3月31日 -86.5%
- -11億6000万
- 2024年6月30日
- -4億9000万
- 2024年9月30日 -110.61%
- -10億3200万
- 2024年12月31日 ±0%
- -10億3200万
- 2025年3月31日 -53.39%
- -15億8300万
- 2025年6月30日
- -5億8700万
- 2025年9月30日 -51.62%
- -8億9000万
- 2025年12月31日 -88.76%
- -16億8000万
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
