構築物（純額）

有報情報

#1 主要な設備の状況

2 その他には、ソフトウエアが含まれています。
3 上記のほか、建物及び構築物を中心に資産の賃借が年間795百万円あります。
(2) 国内子会社

2014/06/27 11:02

#2 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は以下のとおりです。

建物及び構築物	4～50年
機械装置及び車両運搬具	2～15年

(2) 無形固定資産(リース資産を除く)……定額法
なお、ソフトウエアについては利用可能期間(3～5年)による定額法を採用しています

2014/06/27 11:02

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※5 固定資産除却損の内容は、次のとおりです。

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物及び構築物	24百万円	3百万円
機械装置及び運搬具	10百万円	0百万円

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#4 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

流動資産は前連結会計年度末に比べ113億3千4百万円増加し、1,065億1千5百万円となりました。これは現金及び預金や受取手形及び売掛金が増加したことによるものです。
固定資産は前連結会計年度末に比べ27億8千3百万円増加し、244億2百万円となりました。これは建物及び構築物や土地、投資有価証券が増加したことによるものです。
当連結会計年度末の負債合計は、前連結会計年度末に比べ18億6千1百万円増加し、424億5百万円となりました。これは支払手形及び買掛金や退職給付に係る負債が増加した一方、短期借入金や退職給付引当金が減少したことによるものです。

2014/06/27 11:02

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

当社および国内連結子会社は、主として定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)は定額法)を採用し、在外連結子会社は主として定額法を採用しています。なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物及び構築物 4～50年
機械装置及び運搬具 2～15年

2014/06/27 11:02