- 6951
- 2026/09/01
- 時価
- 3663億円
- PER 予
- 16.26倍
- 2010年以降
- 赤字-552.66倍
（2010-2026年） - PBR
- 2.46倍
- 2010年以降
- 0.6-5.84倍
（2010-2026年） - 配当 予
- 1.86%
- ROE 予
- 15.12%
- ROA 予
- 9.42%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
日本電子（6951）のソフトウエアの推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 3億600万
- 2009年3月31日 -30.07%
- 2億1400万
- 2010年3月31日 +31.31%
- 2億8100万
- 2011年3月31日 -29.18%
- 1億9900万
- 2012年3月31日 +688.44%
- 15億6900万
- 2013年3月31日 -9.11%
- 14億2600万
- 2014年3月31日 -24.26%
- 10億8000万
- 2015年3月31日 -31.3%
- 7億4200万
- 2016年3月31日 -38.95%
- 4億5300万
- 2017年3月31日 -27.37%
- 3億2900万
- 2018年3月31日 -17.93%
- 2億7000万
- 2019年3月31日 +32.96%
- 3億5900万
- 2020年3月31日 +0.56%
- 3億6100万
- 2021年3月31日 +45.71%
- 5億2600万
- 2022年3月31日 +1.71%
- 5億3500万
- 2023年3月31日 +73.27%
- 9億2700万
- 2024年3月31日 -5.07%
- 8億8000万
- 2025年3月31日 -8.64%
- 8億400万
- 2026年3月31日 -14.8%
- 6億8500万
- 2026年6月30日 +379.27%
- 32億8300万
個別
- 2008年3月31日
- 2億5300万
- 2009年3月31日 -41.9%
- 1億4700万
- 2010年3月31日 +85.03%
- 2億7200万
- 2011年3月31日 -28.31%
- 1億9500万
- 2012年3月31日 +695.38%
- 15億5100万
- 2013年3月31日 -11.35%
- 13億7500万
- 2014年3月31日 -26.55%
- 10億1000万
- 2015年3月31日 -33.96%
- 6億6700万
- 2016年3月31日 -46.78%
- 3億5500万
- 2017年3月31日 -30.14%
- 2億4800万
- 2018年3月31日 -21.77%
- 1億9400万
- 2019年3月31日 +70.1%
- 3億3000万
- 2020年3月31日 +2.12%
- 3億3700万
- 2021年3月31日 +50.15%
- 5億600万
- 2022年3月31日 +3.56%
- 5億2400万
- 2023年3月31日 +75.76%
- 9億2100万
- 2024年3月31日 -4.99%
- 8億7500万
- 2025年3月31日 -9.83%
- 7億8900万
- 2026年3月31日 -14.83%
- 6億7200万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）
- 無形固定資産2026/06/23 16:01
ソフトウエアであります。
(2) リース資産の減価償却の方法 - #2 会計方針に関する事項（連結）
- ② 無形固定資産(リース資産を除く)2026/06/23 16:01
自社利用のソフトウエアについては社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法、その他の無形固定資産については効果のおよぶ期間(7～13年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産 - #3 有形固定資産等明細表（連結）
- (注)1.「当期増加額」又は「当期減少額」の主なものは、次のとおりであります。2026/06/23 16:01
2.「当期減少額」欄の( )内は内書きで、減損損失の計上額であります。工具、器具及び備品 増加額(百万円) 位置精度測定器半導体装置 780493 減少額(百万円) 金属3Dプリンター 110 減少額(百万円) 武蔵村山製作所クリーンルーム 637 ソフトウエア仮勘定 増加額(百万円) 基幹システム 1,316
3.当期首残高および当期末残高は、取得価額により記載しております。 - #4 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- (2)無形固定資産(リース資産を除く)2026/06/23 16:01
自社利用のソフトウエアについては社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法、その他の無形固定資産については定額法
(3)リース資産
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
