CKD（6407）の研究開発費の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 24億4300万
- 2009年3月31日 -12.03%
- 21億4900万
- 2010年3月31日 -19.45%
- 17億3100万
- 2011年3月31日 +29.69%
- 22億4500万
- 2012年3月31日 -4.19%
- 21億5100万
- 2013年3月31日 +8.6%
- 23億3600万
- 2013年9月30日 -46.7%
- 12億4500万
- 2014年3月31日 +117.59%
- 27億900万
- 2014年9月30日 -47.84%
- 14億1300万
- 2015年3月31日 +107.15%
- 29億2700万
- 2015年9月30日 -47.59%
- 15億3400万
- 2016年3月31日 +86.25%
- 28億5700万
- 2016年9月30日 -55.02%
- 12億8500万
- 2017年3月31日 +160.54%
- 33億4800万
- 2017年9月30日 -33.51%
- 22億2600万
- 2018年3月31日 +94.52%
- 43億3000万
- 2018年9月30日 -58.01%
- 18億1800万
- 2019年3月31日 +100.06%
- 36億3700万
- 2019年9月30日 -56.34%
- 15億8800万
- 2020年3月31日 +113.04%
- 33億8300万
- 2020年9月30日 -46.82%
- 17億9900万
- 2021年3月31日 +98.89%
- 35億7800万
- 2021年9月30日 -54.14%
- 16億4100万
- 2022年3月31日 +121.76%
- 36億3900万
- 2022年9月30日 -46.91%
- 19億3200万
- 2023年3月31日 +97.1%
- 38億800万
- 2023年9月30日 -53.2%
- 17億8200万
- 2024年3月31日 +99.44%
- 35億5400万
- 2024年9月30日 -54.84%
- 16億500万
- 2025年3月31日 +120.93%
- 35億4600万
- 2025年9月30日 -52.79%
- 16億7400万
- 2026年3月31日 +104.06%
- 34億1600万
個別
- 2008年3月31日
- 24億4300万
- 2009年3月31日 -12.03%
- 21億4900万
- 2010年3月31日 -19.45%
- 17億3100万
- 2011年3月31日 +29.69%
- 22億4500万
- 2012年3月31日 -4.19%
- 21億5100万
- 2013年3月31日 +8.6%
- 23億3600万
- 2014年3月31日 +13.91%
- 26億6100万
- 2015年3月31日 +7.93%
- 28億7200万
- 2016年3月31日 -3.97%
- 27億5800万
- 2017年3月31日 +20.09%
- 33億1200万
- 2018年3月31日 +15.52%
- 38億2600万
- 2019年3月31日 -11.81%
- 33億7400万
- 2020年3月31日 -9.01%
- 30億7000万
- 2021年3月31日 +5.7%
- 32億4500万
- 2022年3月31日 +2.19%
- 33億1600万
- 2023年3月31日 +5.52%
- 34億9900万
- 2024年3月31日 -5.4%
- 33億1000万
- 2025年3月31日 +0.73%
- 33億3400万
- 2026年3月31日 -3%
- 32億3400万
有報情報
- #1 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費（連結）
- ※3.一般管理費に含まれる研究開発費の総額は次のとおりであります。なお、当期総製造費用に含まれる研究開発費はありません。2026/06/25 10:50
- #2 主要な販売費及び一般管理費
- 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2026/06/25 10:50
前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 減価償却費 303 〃 278 〃 研究開発費 3,334 〃 3,234 〃 貸倒引当金繰入額 - 182 〃 - #3 研究開発活動
- 商品開発の基本指針として、「グローバル化を推進するための海外商品開発の活動」「環境対応ビジネスを促進するエコ商品の開発活動」「5年10年後を見据えた先端技術開発活動」を掲げ、取組んでまいりました。2026/06/25 10:50
当連結会計年度における各事業部門の研究開発項目は次のとおりであります。なお、当連結会計年度の研究開発費は、3,416百万円であり、各セグメントに配分できない基礎的研究費用709百万円が含まれております。
(1) 自動機械部門 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- これは主に、長期借入金の返済による支出1,140百万円、配当金の支払額4,937百万円による資金の減少によるものであります。2026/06/25 10:50
当社グループの資本の財源及び資金の流動性につきまして、当社グループの主要な資金需要は、製品製造のための材料費、労務費、経費、販売費及び一般管理費等の営業費用、研究開発費並びに当社グループの設備新設、改修等にかかる投資であり、営業活動によるキャッシュ・フロー及び自己資金のほか、金融機関からの借入れによる資金調達にて対応していくこととしております。
当社グループは、円滑な事業活動に必要となる流動性の確保と財源の健全性及び安全性の確保を資金調達の基本としており、市場環境等を考慮した上で、有効かつ機動的な資金調達を実施しております。資金需要を満たすための資金は、原則として営業活動によるキャッシュ・フローを主とした内部資金を財源としておりますが、多額の投資に対する資金需要が見込まれる場合などは、銀行等からの借入れなどの外部資金を活用いたします。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
