形固定資産 (リース資産を除く)
定率法によっております。但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3年～50年
機械及び装置 3年～17年
(2) 無形固定資産 (リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、ソフトウエア (自社利用分) については、社内における利用可能期間 (5年) に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2015/06/23 13:56

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※7.固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自平成25年4月1日至平成26年3月31日)	当連結会計年度(自平成26年4月1日至平成27年3月31日)
建物及び構築物	35百万円	221百万円
機械装置及び運搬具	12 〃	21 〃

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#3 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 当期増加額のうち主要なものは、次のとおりであります。

建物	四日市工場処理棟新設工事	289百万円
	空調設備	104百万円
	電気設備	73百万円
機械及び装置	旋盤	539百万円
	マシニングセンター	323百万円
	検査測定器	208百万円
	複合機	162百万円
	成型機	134百万円
	自動組立機	125百万円
工具、器具及び備品	金型	297百万円
	サーバー	110百万円
	測定機器	75百万円

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#4 資産除去債務関係、連結財務諸表（連結）

(1) 当該資産除去債務の概要
当社グループは、社有建物の解体時におけるアスベスト除去費用等につき資産除去債務を計上しております。
また、当社の一部の支店については、不動産賃貸借契約に基づき、退去時における原状回復に係る義務を有しているため、資産除去債務を計上しております。

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#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物及び構築物	3年～50年
機械装置及び運搬具	3年～17年

② 無形固定資産 (リース資産を除く)
定額法によっております。

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