建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産 (リース資産を除く)
定率法によっております。但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3年～50年
機械及び装置 3年～17年
(2) 無形固定資産 (リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、ソフトウエア (自社利用分) については、社内における利用可能期間 (5年) に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2016/06/23 16:40

#2 固定資産売却損の注記（連結）

※6.固定資産売却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)		当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
建物及び構築物	-		3	百万円
機械装置及び運搬具	11	百万円	2	〃

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#3 固定資産売却益の注記（連結）

※4.固定資産売却益の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)		当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
建物及び構築物	-		104	百万円
機械装置及び運搬具	28	百万円	20	〃

2016/06/23 16:40

#4 固定資産除却損の注記（連結）

※7.固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)		当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
建物及び構築物	221	百万円	105	百万円
機械装置及び運搬具	21	〃	20	〃

2016/06/23 16:40

#5 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 当期増加額のうち主要なものは、次のとおりであります。

建物	本社工場新棟建設工事	1,928百万円
	本社工場増床工事	363百万円
機械及び装置	旋盤	569百万円
	マシニングセンター	378百万円
	自動組立機	371百万円
	検査測定器	353百万円
	成型機	119百万円
	洗浄機	73百万円
工具、器具及び備品	金型	340百万円
	通信機器	105百万円
	サーバー	53百万円

2016/06/23 16:40

#6 補助金収入に関する注記

※8.補助金収入はマザー工場型拠点立地補助金の受け入れによるものであり、当該補助金により固定資産の取得価額から控除している圧縮記帳額は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)		当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
建物及び構築物	-		213	百万円
機械装置及び運搬具	38	百万円	-

2016/06/23 16:40

#7 資産除去債務関係、連結財務諸表（連結）

(1) 当該資産除去債務の概要
当社グループは、社有建物の解体時におけるアスベスト除去費用等につき資産除去債務を計上しております。
また、当社の一部の支店については、不動産賃貸借契約に基づき、退去時における原状回復に係る義務を有しているため、資産除去債務を計上しております。

2016/06/23 16:40

#8 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物及び構築物	3年～50年
機械装置及び運搬具	3年～17年

② 無形固定資産 (リース資産を除く)
定額法によっております。

2016/06/23 16:40