サンデン（6444）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- 4億6500万
- 2010年9月30日 +98.92%
- 9億2500万
- 2010年12月31日 -48.86%
- 4億7300万
- 2011年3月31日 +394.71%
- 23億4000万
- 2011年6月30日
- -7億3200万
- 2011年9月30日 -267.08%
- -26億8700万
- 2011年12月31日 -78.04%
- -47億8400万
- 2012年3月31日
- 5700万
- 2012年6月30日
- -23億7300万
- 2012年9月30日
- -23億600万
- 2012年12月31日
- -6億500万
- 2013年3月31日
- 53億3100万
- 2013年6月30日 -45.53%
- 29億400万
- 2013年9月30日 +40.98%
- 40億9400万
- 2013年12月31日 +97.95%
- 81億400万
- 2014年3月31日 +61.93%
- 131億2300万
- 2014年6月30日 -90.7%
- 12億2100万
- 2014年9月30日 +253.64%
- 43億1800万
- 2014年12月31日 +114.13%
- 92億4600万
- 2015年3月31日 +26.68%
- 117億1300万
- 2015年6月30日 -58.93%
- 48億1000万
- 2015年9月30日 -49.6%
- 24億2400万
- 2015年12月31日
- -1億900万
- 2016年3月31日
- 20億4400万
- 2016年6月30日
- -79億9500万
- 2016年9月30日 -103.95%
- -163億600万
- 2016年12月31日
- -93億6900万
- 2017年3月31日 -158.64%
- -242億3200万
- 2017年6月30日
- 17億2700万
- 2017年9月30日 +45.45%
- 25億1200万
- 2017年12月31日 +32.56%
- 33億3000万
- 2018年3月31日 -43.42%
- 18億8400万
- 2018年6月30日 -47.56%
- 9億8800万
- 2018年9月30日
- -40億3900万
- 2018年12月31日 -36.02%
- -54億9400万
- 2019年3月31日 -392.72%
- -270億7000万
- 2019年6月30日
- -16億9500万
- 2019年9月30日
- -2億3100万
- 2019年12月31日
- 102億100万
- 2020年3月31日 -96.72%
- 3億3500万
- 2020年6月30日
- -77億8400万
- 2020年9月30日 -73.12%
- -134億7600万
- 2020年12月31日 -16.23%
- -156億6300万
- 2021年3月31日 -162.97%
- -411億8900万
- 2021年6月30日
- 222億500万
- 2021年9月30日 -6.63%
- 207億3200万
- 2021年12月31日 -6.57%
- 193億6900万
- 2022年3月31日 -91.78%
- 15億9200万
- 2022年6月30日 -94.35%
- 9000万
- 2022年9月30日
- -4億9700万
- 2022年12月31日
- -4億2400万
- 2023年3月31日
- 6億
- 2023年6月30日
- -4億1700万
- 2023年9月30日 -190.41%
- -12億1100万
- 2023年12月31日 -108.92%
- -25億3000万
- 2024年3月31日
- 12億9600万
- 2024年6月30日 +256.4%
- 46億1900万
- 2024年9月30日
- -2億
- 2024年12月31日
- 27億8800万
- 2025年3月31日
- -35億1900万
- 2025年6月30日 -46.21%
- -51億4500万
- 2025年9月30日
- -31億5400万
- 2025年12月31日
- 45億4400万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額（連結）
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額2025/03/28 15:00
- #2 未適用の会計基準等、連結財務諸表（連結）
- ・「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日)2025/03/28 15:00
・「包括利益の表示に関する会計基準」(企業会計基準第25号 2022年10月28日)
・「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日)
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
