固定資産

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】
前連結会計年度(自 平成25年1月1日 至 平成25年12月31日)

2015/03/30 9:15

#2 固定資産の減価償却の方法

固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 10年～38年
機械及び装置 6年～8年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年12月31日以前のリース取引については、引き続き通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2015/03/30 9:15

#3 固定資産売却損の注記（連結）

固定資産売却損土地―百万円1百万円2015/03/30 9:15

#4 固定資産売却益の注記（連結）

固定資産処分益の内訳

	前連結会計年度 (自 平成25年1月1日 至 平成25年12月31日)	当連結会計年度 (自 平成26年1月1日 至 平成26年12月31日)
固定資産売却益
機械装置及び運搬具	3百万円	15百万円
工具、器具及び備品	1百万円	1百万円
計	4百万円	17百万円

2015/03/30 9:15

#5 固定資産除却損の注記（連結）

固定資産除却損建物及び構築物0百万円0百万円機械装置及び運搬具8百万円7百万円工具、器具及び備品2百万円0百万円計11百万円8百万円2015/03/30 9:15

#6 有形固定資産、地域ごとの情報（連結）

(2) 有形固定資産

2015/03/30 9:15

#7 有形固定資産等明細表（連結）

【有形固定資産等明細表】
(単位:百万円)

2015/03/30 9:15

#8 業績等の概要

(投資活動によるキャッシュ・フロー)
投資活動の結果使用した資金は、前連結会計年度に比べ2億6百万円減少し、8億9千3百万円となりました。この主な要因は、固定資産の取得による支出10億1千8百万円によるものであります。
(財務活動によるキャッシュ・フロー)

2015/03/30 9:15

#9 表示方法の変更、財務諸表（連結）

(表示方法の変更)
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更しております。

2015/03/30 9:15

#10 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

前提条件が実際の結果と異なる場合、または前提条件および年金制度が変更された場合は、退職給付に係る負債および退職給付費用に影響を及ぼします。
④ 固定資産の減損会計
固定資産の減損に係る会計基準の適用により、当社グループが保有する固定資産等が減損の対象となる場合があり、減損処理が必要となる可能性があります。

2015/03/30 9:15

#11 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
主として、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 10年～38年
機械装置及び運搬具 6年～8年
無形固定資産(リース資産を除く)
主として、定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年12月31日以前のリース取引については、引き続き通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2015/03/30 9:15