- 6972
- 2018/12/25
- 時価
- 56億円
- PER
- -倍
- 2009年以降
- 赤字-15.2倍
(2009-2017年) - PBR
- -87.39倍
- 2009年以降
- 赤字-9.07倍
(2009-2017年) - 配当 予
- 0%
- ROE
- -%
- ROA
- -%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2014年12月31日
- 110億9000万
- 2015年12月31日 -8.73%
- 101億2200万
個別
- 2014年12月31日
- 56億100万
- 2015年12月31日 +8.44%
- 60億7400万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】2016/03/30 9:00
前連結会計年度(自 平成26年1月1日 至 平成26年12月31日) - #2 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 10年~38年
機械及び装置 6年~8年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年12月31日以前のリース取引については、引き続き通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2016/03/30 9:00 - #3 固定資産売却損の注記(連結)
- 固定資産売却損
2016/03/30 9:00土地 1百万円 ― - #4 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産処分益の内訳
2016/03/30 9:00前連結会計年度
(自 平成26年1月1日
至 平成26年12月31日)当連結会計年度
(自 平成27年1月1日
至 平成27年12月31日)固定資産売却益 機械装置及び運搬具 15百万円 10百万円 工具、器具及び備品 1百万円 ― 計 17百万円 10百万円 - #5 固定資産除却損の注記(連結)
- 固定資産除却損
建物及び構築物 0百万円 0百万円 機械装置及び運搬具 7百万円 5百万円 工具、器具及び備品 0百万円 3百万円 2016/03/30 9:00計 8百万円 8百万円 - #6 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- (2) 有形固定資産2016/03/30 9:00
- #7 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2016/03/30 9:00
(単位:百万円) - #8 業績等の概要
- (投資活動によるキャッシュ・フロー)2016/03/30 9:00
投資活動の結果使用した資金は、17億1千4百万円(前連結会計年度は8億9千3百万円の支出)となりました。この主な要因は、固定資産の取得による支出17億1千8百万円によるものであります。
(財務活動によるキャッシュ・フロー) - #9 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 前提条件が実際の結果と異なる場合、または前提条件が変更された場合は、退職給付に係る負債および退職給付費用に影響を及ぼします。2016/03/30 9:00
④ 固定資産の減損会計
固定資産の減損に係る会計基準の適用により、当社グループが保有する固定資産等が減損の対象となる場合があり、減損処理が必要となる可能性があります。 - #10 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
主として、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 10年~38年
機械装置及び運搬具 6年~8年
無形固定資産(リース資産を除く)
主として、定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年12月31日以前のリース取引については、引き続き通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2016/03/30 9:00