有価証券報告書-第82期(平成29年1月1日-平成29年12月31日)
(1) 重要な資産の評価基準及び評価方法
イ 有価証券
その他有価証券
① 時価のあるもの
決算日の市場価格等に基づく時価法
(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
② 時価のないもの
移動平均法に基づく原価法
ロ デリバティブ
時価法
ハ たな卸資産
主として、製品・仕掛品については総平均法に基づく原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)、仕入製品・原材料については移動平均法に基づく原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)、貯蔵品については最終仕入原価法に基づく原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)により評価しております。
イ 有価証券
その他有価証券
① 時価のあるもの
決算日の市場価格等に基づく時価法
(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
② 時価のないもの
移動平均法に基づく原価法
ロ デリバティブ
時価法
ハ たな卸資産
主として、製品・仕掛品については総平均法に基づく原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)、仕入製品・原材料については移動平均法に基づく原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)、貯蔵品については最終仕入原価法に基づく原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)により評価しております。