日本ケミコン(6997)の研究開発費の推移 - 全期間
連結
- 2013年3月31日
- 39億8100万
- 2013年9月30日 -50.92%
- 19億5400万
- 2014年3月31日 +98.16%
- 38億7200万
- 2014年9月30日 -47.7%
- 20億2500万
- 2015年3月31日 +105.43%
- 41億6000万
- 2015年9月30日 -49.28%
- 21億1000万
- 2016年3月31日 +104.79%
- 43億2100万
- 2016年9月30日 -50.89%
- 21億2200万
- 2017年3月31日 +101.32%
- 42億7200万
- 2017年9月30日 -51.8%
- 20億5900万
- 2018年3月31日 +104.37%
- 42億800万
- 2018年9月30日 -49.33%
- 21億3200万
- 2019年3月31日 +101.13%
- 42億8800万
- 2019年9月30日 -51.45%
- 20億8200万
- 2020年3月31日 +99.86%
- 41億6100万
- 2020年9月30日 -55.61%
- 18億4700万
- 2021年3月31日 +100.87%
- 37億1000万
- 2021年9月30日 -46.31%
- 19億9200万
- 2022年3月31日 +108.63%
- 41億5600万
- 2022年9月30日 -47.91%
- 21億6500万
- 2023年3月31日 +102.45%
- 43億8300万
- 2023年9月30日 -48.46%
- 22億5900万
- 2024年3月31日 +98.72%
- 44億8900万
- 2024年9月30日 -54.2%
- 20億5600万
- 2025年3月31日 +105.64%
- 42億2800万
- 2025年9月30日 -52.65%
- 20億200万
- 2026年3月31日 +94.41%
- 38億9200万
個別
- 2013年3月31日
- 40億700万
- 2014年3月31日 -5.76%
- 37億7600万
- 2015年3月31日 +10.65%
- 41億7800万
- 2016年3月31日 +3.66%
- 43億3100万
- 2017年3月31日 -1.29%
- 42億7500万
- 2018年3月31日 -1.8%
- 41億9800万
- 2019年3月31日 +1.6%
- 42億6500万
- 2020年3月31日 -2.86%
- 41億4300万
- 2021年3月31日 -10.93%
- 36億9000万
- 2022年3月31日 +12.63%
- 41億5600万
- 2023年3月31日 +5.46%
- 43億8300万
- 2024年3月31日 +2.42%
- 44億8900万
- 2025年3月31日 -5.81%
- 42億2800万
- 2026年3月31日 -7.95%
- 38億9200万
有報情報
- #1 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費(連結)
- ※4 一般管理費に含まれる研究開発費の総額は、次のとおりであります。2026/06/25 16:19
- #2 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※3 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2026/06/25 16:19
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 減価償却費 1,272百万円 1,312百万円 研究開発費 4,228百万円 3,892百万円 - #3 研究開発活動
- 当連結会計年度における当社グループの研究開発活動は、環境問題などの社会課題の解決につながる技術開発に重点を置き、材料から製品までの一貫した開発体制による高付加価値製品の開発や、より高い品質レベルの追求、生産技術開発等による環境負荷の更なる低減、新規事業の創出に向けた基礎研究などに取り組みました。顧客の要求仕様の背景を半導体起点で理解する活動を推進し、開発の効率化に努めましたほか、アルミ電解コンデンサに次ぐ第二、第三の柱となる事業の創出と育成にも取り組みました。また、成長市場に向けた新製品開発を重点的に進めるとともに、汎用品市場向け製品につきましては最適な材料、最適な工程で生産できる商品仕様の確立に努めました。さらに、2022年4月に立ち上げた新規事業推進室が主導して新規事業教育を継続して実施し、より顧客に近い立場で新たな価値の創造に取り組む人材の育成を推進いたしました。2026/06/25 16:19
当連結会計年度の研究開発費の総額は3,892百万円であり、主な研究開発活動は次のとおりであります。
(コンデンサ)