建物(純額)
個別
- 2014年3月31日
- 3億1410万
- 2015年3月31日 -7.03%
- 2億9201万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2)セグメント資産、その他の項目の有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、報告セグメントに帰属しない当社2015/06/25 16:11
本社の建物・ソフトウェア等である。
2.セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っている。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 1)セグメント利益又は損失、その他の項目の減価償却費の調整額は、報告セグメントに帰属しない一般管理費等である。
(2)セグメント資産、その他の項目の有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、報告セグメントに帰属しない当社
本社の建物・ソフトウェア等である。
2.セグメント利益又は損失は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っている。2015/06/25 16:11 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっている。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっている。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっている。
(3) リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法によっている。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース取引期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっている。2015/06/25 16:11 - #4 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産2015/06/25 16:11
担保付債務前連結会計年度(平成26年3月31日) 当連結会計年度(平成27年3月31日) 建物及び構築物 86,397千円 ( 86,397)千円 81,003千円 ( 81,003)千円 機械装置及び運搬具 0 ( 0) 0 ( 0)
- #5 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 当社及び国内連結子会社は主として定率法によっている。2015/06/25 16:11
ただし、当社及び国内連結子会社では平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっている。
海外連結子会社は主として定額法によっている。