建物(純額)
個別
- 2015年3月31日
- 2億9201万
- 2016年3月31日 -14.38%
- 2億5003万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2)セグメント資産、その他の項目の有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、報告セグメントに帰属しない当社2016/06/23 13:59
本社の建物・ソフトウェア等である。
2.セグメント利益又は損失は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っている。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 1)セグメント利益又は損失、その他の項目の減価償却費の調整額は、報告セグメントに帰属しない一般管理費等である。
(2)セグメント資産、その他の項目の有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、報告セグメントに帰属しない当社
本社の建物・ソフトウェア等である。
2.セグメント利益又は損失は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っている。
3.その他の項目の減損損失の調整額は、報告セグメントに帰属しない全社資産に係る減損損失である。2016/06/23 13:59 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっている。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっている。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっている。
(3) リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法によっている。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース取引期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっている。2016/06/23 13:59 - #4 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産2016/06/23 13:59
担保付債務前連結会計年度(平成27年3月31日) 当連結会計年度(平成28年3月31日) 建物及び構築物 81,003千円 ( 81,003)千円 70,051千円 ( 70,051)千円 機械装置及び運搬具 0 ( 0) 0 ( 0)
- #5 有形固定資産等明細表(連結)
- (注)1.当期増加のうち主なものは次のとおりである。2016/06/23 13:59
2.当期減少額のうち主なものは次のとおりである。機械及び装置 埼玉事業所 サージ、表示関連製品製造設備 31,106 千円 工具、器具及び備品 〃 〃 3,190 建設仮勘定 〃 サージ関連製品用建物 156,111
3.「当期首残高」及び「当期末残高」欄の( )内は内書きで、土地の再評価に関する法律(平成10年法律第34号)により行った土地の再評価実施前の帳簿価額との差額である。建物 埼玉事業所 サージ、表示関連製品製造設備 27,603 千円 建設仮勘定 〃 〃 5,693 - #6 減損損失に関する注記(連結)
- 当連結会計年度(自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日)2016/06/23 13:59
当社グループは、原則として事業単位の製品別セグメントに資産のグルーピングを行っており、遊休資産については個別にグルーピングを行っている。用途 種類 場所 事業用資産(表示関連製品生産設備) 機械装置及び運搬具、土地、建物その他 日本、アジア及び米国 遊休資産 建物及び構築物 埼玉県行田市
表示関連製品において営業活動から生じる損益が継続してマイナスとなったため、当該事業に係る固定資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額51,727千円を減損損失として特別損失に計上した。その内訳は、機械装置及び運搬具19,881千円、土地17,949千円、建物その他13,896千円である。 - #7 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 当社及び国内連結子会社は主として定率法によっている。2016/06/23 13:59
ただし、当社及び国内連結子会社では平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっている。
海外連結子会社は主として定額法によっている。