構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
(3) リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法によっております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース取引期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2020/07/10 16:49

#2 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産

	前連結会計年度(2019年3月31日)		当連結会計年度(2020年3月31日)
建物及び構築物	57,500千円	(57,500)千円	10,252千円	(10,252)千円
機械装置及び運搬具	0	(0)	0	(0)

担保付債務

2020/07/10 16:49

#3 減損損失に関する注記（連結）

その内訳は以下のとおりであります。

場 所	用 途	種 類	金 額
日本、アジア等	事業用資産(ノイズフィルタ生産設備)	建物及び構築物	86,615千円
		機械装置及び運搬具	34,668
		工具器具及び備品	11,329
		土地	37,965
		リース資産	17,522
		建設仮勘定	21,630
		無形固定資産	36,707

2020/07/10 16:49

#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

当社及び国内連結子会社は主として定率法によっております。
ただし、当社及び国内連結子会社では1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
海外連結子会社は主として定額法によっております。

2020/07/10 16:49

#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)

2020/07/10 16:49