西部電機(6144)の役員賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 3268万
- 2009年3月31日 -41.88%
- 1899万
- 2010年3月31日 -42.22%
- 1097万
- 2011年3月31日 +12.21%
- 1231万
- 2012年3月31日 +23.26%
- 1518万
- 2013年3月31日 +82.67%
- 2773万
- 2014年3月31日 +52.93%
- 4240万
- 2015年3月31日 -37.35%
- 2657万
- 2016年3月31日 +43.82%
- 3821万
- 2017年3月31日 -51.41%
- 1856万
- 2018年3月31日 +239.05%
- 6295万
- 2019年3月31日 +45.35%
- 9150万
- 2020年3月31日 -38.8%
- 5600万
- 2021年3月31日 +24.46%
- 6970万
- 2022年3月31日 +18.65%
- 8270万
- 2023年3月31日 -5.68%
- 7800万
- 2024年3月31日 +1.28%
- 7900万
- 2025年3月31日 -2.53%
- 7700万
- 2026年3月31日 +33.77%
- 1億300万
個別
- 2008年3月31日
- 2900万
- 2009年3月31日 -44.83%
- 1600万
- 2010年3月31日 -37.5%
- 1000万
- 2011年3月31日 +10%
- 1100万
- 2012年3月31日 +18.18%
- 1300万
- 2013年3月31日 +92.31%
- 2500万
- 2014年3月31日 +40%
- 3500万
- 2015年3月31日 -34.29%
- 2300万
- 2016年3月31日 +39.13%
- 3200万
- 2017年3月31日 -53.13%
- 1500万
- 2018年3月31日 +286.67%
- 5800万
- 2019年3月31日 +51.72%
- 8800万
- 2020年3月31日 -40.91%
- 5200万
- 2021年3月31日 +25%
- 6500万
- 2022年3月31日 +18.46%
- 7700万
- 2023年3月31日 -11.69%
- 6800万
- 2024年3月31日 +1.47%
- 6900万
- 2025年3月31日 +1.45%
- 7000万
- 2026年3月31日 +30%
- 9100万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※3 販売費及び一般管理費の主要な費目及び金額は次のとおりであります。2026/06/25 16:39
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 役員退職慰労引当金繰入額 2 百万円 1 百万円 役員賞与引当金繰入額 77 百万円 104 百万円 退職給付費用 58 百万円 77 百万円 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
仕掛品
注文品…個別法による原価法
標準品…主に総平均法による原価法
原材料及び貯蔵品
…主に先入先出法による原価法
(貸借対照表価額は、収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物………3年~50年
機械装置及び運搬具…2年~12年2026/06/25 16:39 - #3 引当金明細表(連結)
- 【引当金明細表】2026/06/25 16:39
(単位:百万円) 科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 役員賞与引当金 70 91 70 91 製品保証引当金 317 ― 120 196 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
① 仕掛品
注文品…個別法による原価法
標準品…総平均法による原価法
② 原材料及び貯蔵品
先入先出法による原価法
(貸借対照表価額は、収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物……………3年~50年
機械及び装置…2年~12年2026/06/25 16:39