建物（純額）

有報情報

#1 固定資産除却損の注記（連結）

※6 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)	当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
建物及び構築物	0 百万円	2 百万円
機械装置及び運搬具	1 百万円	0 百万円

2016/06/17 13:09

#2 担保に供している資産の注記（連結）

(単位:百万円)

	前連結会計年度(平成27年3月31日)	当連結会計年度(平成28年3月31日)
土地	137	137
建物及び構築物	61	45
機械装置及び運搬具	0	0
土地	711	711
建物及び構築物	601	538
投資有価証券	129	118

2016/06/17 13:09

#3 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

前連結会計年度(平成27年3月31日)
当期に取得した建物について、取得価額から控除した圧縮記帳額は、17百万円であります。
当連結会計年度(平成28年3月31日)

2016/06/17 13:09

#4 有形固定資産等明細表（連結）

当期増加額」のうち、主なものは次のとおりであります。
建物:(モジュール事業)クリーンルーム拡張31百万円
機械及び装置:(ディスクリート事業)EC外形検査装置11百万円

2016/06/17 13:09

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び運搬具 5～15年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のものについては、引き続き通常の賃貸借取引に係る方法に順じた会計処理を採用しております。2016/06/17 13:09