建物及び構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物及び構築物	7～50年
機械及び装置	4～11年

(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。

2019/04/09 14:21

#2 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産及び担保付債務は次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当連結会計年度(平成27年3月31日)
建物及び構築物	138,927千円	128,240千円
土地	8,316千円	8,316千円

2019/04/09 14:21

#3 表示方法の変更、財務諸表（連結）

前事業年度において、固定資産の「有形固定資産」に属する資産の減価償却累計額については、当該各資産項目に対する控除科目として掲記しておりましたが、当事業年度より当該各資産の金額から直接控除し、その控除残高を当該資産の金額として表示しております
前事業年度において、独立掲記しておりました「固定資産」の「建物(純額)」136,861千円及び「構築物(純額)」2,662千円は、「建物及び構築物」139,523千円として表示しております。
前事業年度において、独立掲記しておりました「固定資産」の「株主、役員又は従業員に対する長期貸付金」347千円及び「破産更生債権等」1,252千円は、「その他」に含めて表示しております。

2019/04/09 14:21

#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 7～50年
機械装置及び運搬具 4～11年

2019/04/09 14:21