建物
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 9億4389万
- 2009年3月31日 +0.08%
- 9億4466万
- 2010年3月31日 +0.44%
- 9億4882万
- 2011年3月31日 ±0%
- 9億4882万
- 2012年3月31日 +0.12%
- 9億4993万
- 2013年3月31日 +2.14%
- 9億7026万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産
定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
(2)無形固定資産
定額法によっております。2020/07/30 15:29 - #2 固定資産除却損の注記(連結)
- ※4 固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。2020/07/30 15:29
前連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日) 当連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日) 建物及び構築物 319千円 282千円 工具、器具及び備品 0 〃 1,056 〃 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (営業外損益、経常利益)2020/07/30 15:29
営業外収益は、前連結会計年度と比べ4百万円増加し8百万円(前期比89.5%増)となりました。これは、保有する投資有価証券の配当金や台風被害の建物損壊に対する保険料を受け取ったことによります。営業外費用は、前連結会計年度に比べ大きな変動はなく6百万円(前期比2.2%増)となりました。以上の結果、連結経常利益は、前連結会計年度に比べ44百万円増加の395百万円(前期比12.6%増)となりました。
(特別損益、税金等調整前当期純利益) - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 定率法によっております。2020/07/30 15:29
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
② 無形固定資産 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法によっております。2020/07/30 15:29
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
(2)無形固定資産 - #6 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産
定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
② 無形固定資産
定額法によっております。
(イ)ソフトウエア(市場販売目的)
見込販売数量に基づく償却額と、残存見込販売有効期間に基づく均等償却額とのいずれか大きい金額を計上しております。
なお、当初における見込販売有効期間は3年としております。
(ロ)ソフトウエア(自社利用目的)
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2020/07/30 15:29