減価償却費
連結
- 2008年3月31日
- 20億5500万
- 2009年3月31日 -12.6%
- 17億9600万
- 2010年3月31日 -21.88%
- 14億300万
- 2012年3月31日 -53.81%
- 6億4800万
- 2013年3月31日 -6.02%
- 6億900万
- 2014年3月31日 -22.5%
- 4億7200万
- 2015年3月31日 -12.08%
- 4億1500万
- 2016年3月31日 -7.71%
- 3億8300万
- 2017年3月31日 +3.66%
- 3億9700万
- 2018年3月31日 +44.84%
- 5億7500万
- 2019年3月31日 +68.52%
- 9億6900万
- 2020年3月31日 +37.46%
- 13億3200万
- 2021年3月31日 -16.89%
- 11億700万
- 2022年3月31日 +0.09%
- 11億800万
- 2023年3月31日 +4.33%
- 11億5600万
- 2024年3月31日 -4.24%
- 11億700万
個別
- 2013年3月31日
- 5億4700万
- 2014年3月31日 -36.56%
- 3億4700万
- 2015年3月31日 -17.29%
- 2億8700万
- 2016年3月31日 -25.44%
- 2億1400万
- 2017年3月31日 +8.88%
- 2億3300万
- 2018年3月31日 -40.77%
- 1億3800万
- 2019年3月31日 -39.13%
- 8400万
- 2020年3月31日 +47.62%
- 1億2400万
- 2021年3月31日 -3.23%
- 1億2000万
- 2022年3月31日 +145%
- 2億9400万
- 2023年3月31日 +98.64%
- 5億8400万
- 2024年3月31日 -2.23%
- 5億7100万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- ※2 このうち主なものは次のとおりであります。2024/06/21 15:25
前事業年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 当事業年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 福利厚生費 1,052 〃 993 〃 減価償却費 584 〃 571 〃 試作研究費 184 〃 177 〃 - #2 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2024/06/21 15:25
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2023年3月31日) 当事業年度(2024年3月31日) 未払賞与 480百万円 478百万円 減価償却費損金算入限度超過額 1,266 〃 1,102 〃 退職給付引当金 961 〃 907 〃
- #3 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2024/06/21 15:25
(注)1.評価性引当額が1,426百万円減少しております。この減少の主な内容は、前受金や税務上の繰越欠損金等の減少により、将来減算一時差異等の合計に係る評価性引当額が減少したことによるものです。前連結会計年度(2023年3月31日) 当連結会計年度(2024年3月31日) 繰延税金資産 減価償却費 2,011百万円 1,812百万円 退職給付に係る負債 1,786 〃 1,769 〃
2.税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- b 資本の財源及び資金の流動性に係る情報2024/06/21 15:25
営業活動によるキャッシュ・フローは、前連結会計年度から10,239百万円増加し、14,240百万円の収入となりました。これは主に税金等調整前当期純利益9,133百万円、減価償却費4,803百万円、棚卸資産の増減額が前連結会計年度は3,868百万円の増加であったのに対し、当連結会計年度は3,750百万円の減少となったこと、法人税等の支払額又は還付額(△は支払)が前連結会計年度は2,611百万円の減少であったのに対し、当連結会計年度は646百万円の減少であったことによる資金の増加によるものです。
投資活動によるキャッシュ・フローは、前連結会計年度から6,561百万円減少し、4,848百万円の支出となりました。これは主に、定期預金の払戻による収入2,482百万円による資金の増加と、有形固定資産の取得による支出6,027百万円、定期預金の預入による支出881百万円による資金の減少によるものです。