マクセル（6810）の研究開発費の推移 - 通期

【期間】

通期

連結

2013年3月31日: 12億2200万
2014年3月31日 +381.26%: 58億8100万
2015年3月31日 +25.4%: 73億7500万
2016年3月31日 -10.32%: 66億1400万
2017年3月31日 +16.99%: 77億3800万
2018年3月31日 -1.49%: 76億2300万
2019年3月31日 -3.79%: 73億3400万
2020年3月31日 -7.12%: 68億1200万
2021年3月31日 -13.84%: 58億6900万
2022年3月31日 -23.19%: 45億800万
2023年3月31日 +2.91%: 46億3900万
2024年3月31日 -16.12%: 38億9100万
2025年3月31日 +0.31%: 39億300万

有報情報

#1 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費（連結）: ※3 当期製造費用及び一般管理費に含まれる研究開発費の総額は次のとおりであります。

2025/06/25 13:01
#2 研究開発活動: 当社グループでは、当社及び当社の関係会社の研究開発部門や事業本部などが連携して研究開発活動を行っております。また、当社グループ外の企業との共同開発や産官学連携の活用により、一層の技術革新を推進しております。
当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は5,679百万円であり、セグメント別の研究開発活動及び研究開発費は次のとおりであります。
(エネルギー)
2025/06/25 13:01
#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: 売上原価は、角形リチウムイオン電池の生産終了に伴う棚卸資産の処分等があったものの、固定費などの原価低減の成果により、2.0%減の96,639百万円となり、売上高に対する原価率は、前連結会計年度の76.4%から74.4%となりました。その結果、売上総利益は8.8%増の33,167百万円となり、売上高総利益率は、前連結会計年度の23.6%から25.6%となりました。また、販売費及び一般管理費は、主に給料及び手当、荷造及び発送費などの増加の影響により、6.4%増の23,849百万円となりました。
売上原価と販売費及び一般管理費に含まれる研究開発費は、主に全固体電池、粘着テープ及び工業用ゴム製品の研究開発費が昨年度より増加したことにより3.6%増の5,679百万円となりました。なお、売上高に対する研究開発費の比率は前連結会計年度の4.2%から4.4%となりました。
(c) 営業利益
2025/06/25 13:01