無形固定資産

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、特許権の償却年数は5～8年、自社利用のソフトウエアの償却年数は5年(社内における利用可能期間)であります。2015/06/26 17:15

#2 固定資産除売却損の注記（連結）

※4 固定資産除売却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
その他	59 〃	25 〃
無形固定資産	7 〃	14 〃
計	208 〃	369 〃

2015/06/26 17:15

#3 減損損失に関する注記（連結）

将来の使用が見込まれていない遊休資産については、帳簿価額のうち回収可能額を超過した額を減損損失(267百万円)として特別損失に計上しております。正味売却価額は、不動産鑑定士から入手した不動産鑑定評価額としております。

用途	場所	種類	減損損失(百万円)
電池製造設備	京都府大山崎町他	建物及び構築物、機械装置及び運搬具、建設仮勘定、その他、無形固定資産	2,791
電器設備他	東京都千代田区他	建物及び構築物、その他、無形固定資産	34
遊休資産	大阪府茨木市他	建物及び構築物、土地、その他	194

2015/06/26 17:15