大真空（6962）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

連結

2010年6月30日: 8479万
2010年9月30日: -7億3598万
2010年12月31日 -37.41%: -10億1128万
2011年3月31日: -4億6114万
2011年6月30日: -1388万
2011年9月30日 -999.99%: -9億8973万
2011年12月31日: -8億5345万
2012年3月31日: 1億3115万
2012年6月30日: -3億5927万
2012年9月30日 -55.58%: -5億5895万
2012年12月31日: 17億663万
2013年3月31日 +88.91%: 32億2408万
2013年6月30日 -60.45%: 12億7515万
2013年9月30日 +14.86%: 14億6462万
2013年12月31日 +118.42%: 31億9906万
2014年3月31日 -26.44%: 23億5321万
2014年6月30日: -6億3876万
2014年9月30日: 7億8095万
2014年12月31日 +189.69%: 22億6236万
2015年3月31日: -33億9818万
2015年6月30日: 5億3904万
2015年9月30日: -10億2024万
2015年12月31日: -7億4774万
2016年3月31日 -142.01%: -18億961万
2016年6月30日 -17.04%: -21億1803万
2016年9月30日: -20億7756万
2016年12月31日: 10億7796万
2017年3月31日 -8.72%: 9億8393万
2017年6月30日 -47.17%: 5億1976万
2017年9月30日 +103.72%: 10億5886万
2017年12月31日 +37.64%: 14億5737万
2018年3月31日 -93.41%: 9598万
2018年6月30日 +166.11%: 2億5542万
2018年9月30日 +192.68%: 7億4757万
2018年12月31日: -3億256万
2019年3月31日: 193万
2019年6月30日: -7億6228万
2019年9月30日 -24.4%: -9億4829万
2019年12月31日: -2311万
2020年3月31日 -307.13%: -9409万
2020年6月30日: 4億4428万
2020年9月30日 +108.53%: 9億2648万
2020年12月31日 +66.6%: 15億4351万
2021年3月31日 +178.08%: 42億9221万
2021年6月30日 -66.06%: 14億5661万
2021年9月30日 +78.72%: 26億333万
2021年12月31日 +85.06%: 48億1777万
2022年3月31日 +56.45%: 75億3740万
2022年6月30日 -60.8%: 29億5495万
2022年9月30日 +34.59%: 39億7716万
2022年12月31日 -24.11%: 30億1830万
2023年3月31日 +33.25%: 40億2195万
2023年6月30日 -56.45%: 17億5169万
2023年9月30日 +74.37%: 30億5452万
2023年12月31日 -7.95%: 28億1177万
2024年3月31日 +80.26%: 50億6847万
2024年6月30日 -62.62%: 18億9438万
2024年9月30日: -13億4154万
2024年12月31日: 17億5114万
2025年3月31日: -1億4736万
2025年6月30日: 2779万
2025年9月30日 +999.99%: 8億1298万
2025年12月31日 +289.13%: 31億6356万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/26 9:00
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当事業年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。
なお、当該会計方針の変更による財務諸表への影響はありません。
2025/06/26 9:00
#3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3
項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第
2025/06/26 9:00