#1 会計方針に関する事項（連結）: 棚卸資産
製品(金型を除く)、仕掛品(金型を除く)及び原材料
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
製品(金型)及び仕掛品(金型)
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
貯蔵品
最終仕入原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社は定率法を、また、在外連結子会社は定額法を採用しております。(ただし、当社は1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 7～50年
機械装置及び運搬具 4～17年2024/06/27 10:10
#2 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 棚卸資産の評価基準及び評価方法
① 製品(金型を除く)、仕掛品(金型を除く)及び原材料
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
② 製品(金型)及び仕掛品(金型)
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
③ 貯蔵品
最終仕入原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
2 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 7～50年
機械及び装置 8～17年2024/06/27 10:10