浜松ホトニクス（6965）の研究開発費の推移 - 全期間

【期間】

2Q
通期
全期間

連結

2008年9月30日: 101億6000万
2009年9月30日 -6.3%: 95億2000万
2010年9月30日 +0.32%: 95億5000万
2011年9月30日 +5.56%: 100億8100万
2012年9月30日 +6.79%: 107億6500万
2013年9月30日 +1.11%: 108億8500万
2014年3月31日 -51.24%: 53億800万
2014年9月30日 +106.8%: 109億7700万
2015年3月31日 -50.09%: 54億7900万
2015年9月30日 +111.99%: 116億1500万
2016年3月31日 -49.53%: 58億6200万
2016年9月30日 +102.54%: 118億7300万
2017年3月31日 -50.95%: 58億2400万
2017年9月30日 +102.2%: 117億7600万
2018年3月31日 -48.56%: 60億5700万
2018年9月30日 +111.82%: 128億3000万
2019年3月31日 -50.34%: 63億7200万
2019年9月30日 +105.13%: 130億7100万
2020年3月31日 -51.99%: 62億7500万
2020年9月30日 +93.58%: 121億4700万
2021年3月31日 -54.23%: 55億6000万
2021年9月30日 +104.44%: 113億6700万
2022年3月31日 -54.11%: 52億1600万
2022年9月30日 +116.05%: 112億6900万
2023年3月31日 -48.81%: 57億6900万
2023年9月30日 +113.28%: 123億400万
2024年3月31日 -50.09%: 61億4100万
2024年9月30日 +120.66%: 135億5100万
2025年3月31日 -35.79%: 87億100万
2025年9月30日 +111.92%: 184億3900万
2026年3月31日 -50.17%: 91億8900万

個別

2008年9月30日: 100億9100万
2009年9月30日 -7.54%: 93億3000万
2010年9月30日 +0.99%: 94億2200万
2011年9月30日 +5.43%: 99億3400万
2012年9月30日 +5.87%: 105億1700万
2013年9月30日 +1.02%: 106億2400万
2014年9月30日 +0.54%: 106億8100万
2015年9月30日 +6.33%: 113億5700万
2016年9月30日 +2.21%: 116億800万
2017年9月30日 -0.68%: 115億2900万
2018年9月30日 +5.52%: 121億6500万
2019年9月30日 +1.55%: 123億5300万
2020年9月30日 -7.68%: 114億400万
2021年9月30日 -8.26%: 104億6200万
2022年9月30日 -3.27%: 101億2000万
2023年9月30日 +7.16%: 108億4500万
2024年9月30日 +5.4%: 114億3100万
2025年9月30日 +5.7%: 120億8200万

有報情報

#1 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費（連結）

※3 一般管理費に含まれる研究開発費の総額

2025/12/18 9:18

#2 主要な販売費及び一般管理費

※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額並びにおおよその割合は、次のとおりであります。

	前事業年度(自 2023年10月1日至 2024年9月30日)	当事業年度(自 2024年10月1日至 2025年9月30日)
支払手数料	4,831	4,377
研究開発費	11,431	12,082
貸倒引当金繰入額	-	20

おおよその割合

2025/12/18 9:18

#3 研究開発活動

光の世界は未だその本質すら解明されていないという、多くの可能性を秘めた分野であり、光の利用という観点からみても、光の広い波長領域のうち、ごく限られた一部しか利用することができていないのが現状であります。こうした中、当社の中央研究所においては、光についての基礎研究と光の利用に関する応用研究を進めており、また、各事業部においては、製品とその応用製品及びそれらを支える要素技術、製造技術、加工技術に関する開発を行っております。
当連結会計年度の研究開発費の総額は、18,439百万円であり、これを事業のセグメントでみますと、電子管事業4,198百万円、光半導体事業3,676百万円、画像計測機器事業843百万円、レーザ事業3,939百万円、その他事業474百万円及び各事業区分に配賦できない基礎的研究5,306百万円であります。
当連結会計年度における主要な研究開発の概要は次のとおりであります。

2025/12/18 9:18

#4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）

売上原価は、前期比10,592百万円(10.6%)増加し110,669百万円となり、売上総利益は前期比2,503百万円(2.4%)減少し101,381百万円となりました。また、売上総利益率につきましては、前期比3.1ポイント減少し47.8%となりました。
販売費及び一般管理費は、前期比13,451百万円(18.7%)増加し85,218百万円となりました。これはのれん償却額(その他)が前期比2,422百万円(232.4%)増加したこと及び賞与引当金繰入額が前期比2,223百万円(95.0%)増加したことなどによるものであります。なお、研究開発費につきましては、前期比4,887百万円(36.0%)増加し、売上高に対する比率は8.7%となりました。
d 営業利益

2025/12/18 9:18