#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）: (3)セグメント減価償却費の調整額1,605百万円の主な内容は、各報告セグメントに配分していない全社資産に係る減価償却費であります。
(4)セグメント有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額2,245百万円の主な内容は、各報告セグメントに配分していない全社資産に係る固定資産の増加額であります。
3 セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。
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#2 セグメント表の脚注（連結）: その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、半導体レーザー事業及びホテル事業等を含んでおります。
2 調整額は以下のとおりであります。
(1)セグメント利益の調整額△14,089百万円には、セグメント間取引消去△1,138百万円及び各報告セグメントに配分していない全社費用△12,951百万円が含まれております。全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費及び基礎的研究費であります。
(2)セグメント資産の調整額115,678百万円の主な内容は、各報告セグメントに配分していない全社資産であります。
(3)セグメント減価償却費の調整額1,449百万円の主な内容は、各報告セグメントに配分していない全社資産に係る減価償却費であります。
(4)セグメント有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額2,045百万円の主な内容は、各報告セグメントに配分していない全社資産に係る固定資産の増加額であります。
3 セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。2014/12/19 13:14
#3 固定資産の減価償却の方法: 無形固定資産
ソフトウエア以外の無形固定資産の減価償却方法は、定額法によっております。市場販売目的のソフトウエアについては、見込販売数量に基づく償却額と残存有効期間(3年以内)に基づく均等配分額とを比較し、いずれか大きい額を計上しております。2014/12/19 13:14
#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 当社及び国内連結子会社は定率法を採用し、海外連結子会社は主として定額法によっております。なお、主な耐用年数は、建物及び構築物が3年～50年、機械装置及び運搬具が3年～17年であります。
無形固定資産
主として定額法によっております。
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