浜松ホトニクス（6965）のソフトウエアの推移 - 通期

【期間】

通期

個別

2008年9月30日: 1億6300万
2009年9月30日 +26.99%: 2億700万
2010年9月30日 +33.33%: 2億7600万
2011年9月30日 +57.61%: 4億3500万
2012年9月30日 +34.02%: 5億8300万
2013年9月30日 -22.81%: 4億5000万
2014年9月30日 +42.67%: 6億4200万
2015年9月30日 +4.05%: 6億6800万
2016年9月30日 -11.83%: 5億8900万
2017年9月30日 +13.41%: 6億6800万
2018年9月30日 -4.49%: 6億3800万
2019年9月30日 -12.23%: 5億6000万
2020年9月30日 +20.18%: 6億7300万
2021年9月30日 +26.89%: 8億5400万
2022年9月30日 +25.88%: 10億7500万
2023年9月30日 +1.4%: 10億9000万
2024年9月30日 +30.73%: 14億2500万
2025年9月30日 +10.39%: 15億7300万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産及び投資不動産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を採用し、海外連結子会社は主として定額法によっております。
無形固定資産
主として定額法によっております。
ただし、当社及び国内連結子会社が所有する市場販売目的のソフトウエアについては、見込販売数量に基づく償却額と残存有効期間(3年以内)に基づく均等配分額とを比較し、いずれか大きい額を計上しております。また、顧客関連資産については、効果の及ぶ期間(10年)に基づく定額法によっております。
リース資産
リース期間を耐用年数とした定額法によっております。なお、残存価額については、リース契約上に残価保証の取決めがあるものは、当該残価保証額とし、それ以外のものは零としております。
使用権資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2025/12/18 9:18
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 主として定額法によっております。
ただし、当社及び国内連結子会社が所有する市場販売目的のソフトウエアについては、見込販売数量に基づく償却額と残存有効期間(3年以内)に基づく均等配分額とを比較し、いずれか大きい額を計上しております。また、顧客関連資産については、効果の及ぶ期間(10年)に基づく定額法によっております。
リース資産
2025/12/18 9:18
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: (2)無形固定資産
ソフトウエア以外の無形固定資産の減価償却方法は、定額法によっております。市場販売目的のソフトウエアについては、見込販売数量に基づく償却額と残存有効期間(3年以内)に基づく均等配分額とを比較し、いずれか大きい額を計上しております。
(3)リース資産
2025/12/18 9:18