建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物付属設備を除く)については定額法。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物・構築物 1～65年
機械及び装置 6～15年
その他 2～20年
また、平成19年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
ただし、自社利用のソフトウェアについては社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2014/06/26 12:12

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※2 固定資産売却益の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物及び構築物	―	0百万円
機械装置及び運搬具	84百万円	23 〃

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#3 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物及び構築物	9百万円	2百万円
機械装置及び運搬具	53 〃	31 〃

2014/06/26 12:12

#4 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

取得価額から控除されている国庫補助金の圧縮記帳額は次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成25年3月31日)	当連結会計年度(平成26年3月31日)
建物及び構築物	31百万円	31百万円

2014/06/26 12:12

#5 有形固定資産等明細表（連結）

2 当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。

建物	新潟サテライト工場	プリント配線板製造設備	66百万円
機械及び装置	Gステイション工場	プリント配線板製造設備	46 〃
	技術センター工場	プリント配線板製造設備	13 〃
	KIBANセンター工場	プリント配線板製造設備	236 〃
	新潟サテライト工場	プリント配線板製造設備	151 〃
工具、器具及び備品	Gステイション工場	プリント配線板製造設備	31 〃
	新潟サテライト工場	プリント配線板製造設備	32 〃
	その他	情報通信設備他	49 〃

3 当期減少額のうち主なものは、次のとおりであります。

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#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

① 有形固定資産(リース資産を除く)
…当社及び国内連結子会社は定率法。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物付属設備を除く)については定額法。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2014/06/26 12:12