建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物付属設備を除く)については定額法。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物・構築物 1～65年
機械及び装置 1～17年
その他 2～20年
また、平成19年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
ただし、自社利用のソフトウエアについては社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2016/06/29 15:00

#2 固定資産売却損の注記（連結）

※3 固定資産売却損の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)	当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
建物及び構築物	6百万円	―
機械装置及び運搬具	24 〃	79百万円

2016/06/29 15:00

#3 固定資産売却益の注記（連結）

※2 固定資産売却益の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)	当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
建物及び構築物	3百万円	0百万円
機械装置及び運搬具	14 〃	6 〃

2016/06/29 15:00

#4 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)	当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
建物及び構築物	28百万円	48百万円
機械装置及び運搬具	94 〃	90 〃

2016/06/29 15:00

#5 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

取得価額から控除されている国庫補助金の圧縮記帳額は次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成27年3月31日)	当連結会計年度(平成28年3月31日)
建物及び構築物	31百万円	32百万円
機械装置及び運搬具	―	75 〃

2016/06/29 15:00

#6 有形固定資産等明細表（連結）

2 当期の増加額のうち主なものは、次のとおりであります。

建物	新潟工場	プリント配線板製造設備	159百万円
	その他	賃貸用設備	136 〃
機械及び装置	新潟工場	プリント配線板製造設備	140 〃
	蒲原工場	プリント配線板製造設備	157 〃
	その他	太陽光発電設備	41 〃
工具器具及び備品	その他	プリント配線板製造設備	13 〃

3 当期減少額のうち主なものは、次のとおりであります。

建物	Gステイション工場	プリント配線板製造設備	956百万円
	その他	その他設備	907 〃
	KIBANセンター工場	プリント配線板製造設備	776 〃
機械及び装置	KIBANセンター工場	プリント配線板製造設備	921 〃
	新潟工場	プリント配線板製造設備	707 〃
	その他	その他設備	606 〃
土地	KIBANセンター工場	プリント配線板製造設備	285 〃
	Gステイション工場	プリント配線板製造設備	270 〃

4 当期減少額の( )内は内書きで、減損損失計上額であります。

2016/06/29 15:00

#7 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)

場所	用途	種類	減損金額(百万円)
新潟県北蒲原郡聖籠町	事業用資産	機械装置及び工具器具備品	1
山梨県韮崎市	賃貸用資産	建物及び土地等	358
東京都品川区	遊休資産	建物及び土地等	67
埼玉県深谷市	遊休資産	土地	68

当社は、事業用資産については、ひとつの資産グループとし、遊休資産及び賃貸用資産については、独立して収支把握が可能であるため、個々に独立した単位としてグルーピングしております。
事業用資産については、当連結会計年度において、使用の中止を決定し、遊休となる見込みとなった固定資産について、減損損失として特別損失を計上しております。なお、回収可能価額は、使用価値により測定しておりますが、将来キャッシュ・フローが見込めないため零としております。

2016/06/29 15:00

#8 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

① 有形固定資産(リース資産を除く)
…当社及び国内連結子会社は定率法。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物付属設備を除く)については定額法。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2016/06/29 15:00